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生命保険は高いと思っている人は要チェック!不動産投資をおすすめする4つの理由

By Oh!Ya編集部

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生命保険は高いと思っている人は要チェック!不動産投資をおすすめする4つの理由

家族のため…日々の生活の安心のため…という理由で生命保険に加入している人は多いです。しかし、生命保険は住宅の次に高価な買い物ともいわれているので、支出面は無視できません。

生命保険に加入している人、もしくは加入を検討している人の中には「保険料が高い」と思っている人もいるでしょう。

この記事では、そのような方に向けて「生命保険に加入する代わりに不動産投資をおすすめする理由」を4点解説していきます。

生命保険はいくらくらい?

生命保険はプランや保障内容によって保険料が異なるので、人によって支払っている保険料は全然違います。

そもそも生命保険に加入していない人もいますし、加入している人の中には月10万円以上の保険料を支払っている人もいるでしょう。

このように、保険料の支払金額は人によって違いますが、以下の資料やシミュレーションをすると、保険料は大体いくらくらいかが分かってきます。

  • 生命保険文化センターの資料による平均額
  • 保険料のシミュレーションによる支払い額

上記の資料とシミュレーションで、現在生命保険に加入している人は自分の支払い額は平均と比べてどのくらいか?加入していない人は、生命保険に加入するとどのくらいの支払い額になるのか?を認識しておきましょう。

生命保険文化センターの資料による平均額

生命保険文化センターの資料によると、生命保険の加入率や支払金額は以下の通りです。

  • 生命保険の加入率は88.7%
  • 若年層(29歳以下)の加入率は72.2%と増加傾向
  • 死亡保険の保険金額は平均2,255万円
  • 支払っている年間保険料は平均38.2万円(月間3.18万円)

「日本人は保険が好き」といいますが、事実加入率は9割近くになっており、平均で月3万円以上も支払っているのが現状です。さらに、若年層の加入率も7割を超えます。

保険料のシミュレーションによる支払い額

次に、ライフネット生命で保険料をシミュレーションしています。

保険期間は65歳まで、加入者(33歳)が死亡した時の保険金額は、保障金額によって以下のような違いがあります。

  • 保障金額1,500万円:年間約47,568円、月々3,964円
  • 保障金額2,000万円:年間約62,424円、月々5,202円
  • 保障金額2,500万円:年間約77,280円、月々6,440円
  • 保障金額3,000万円:年間約92,136円、月々7,678円

このように、医療保険などではなく死亡保障だけ付保すると、保障金額2,500万円で月々6,440円の負担です。

前項の平均支払い額と合わせて、上記の保険料を頭に入れて、以下より解説する「生命保険は高いと思っている人に不動産投資をおすすめするすすめる4つの理由」を読み進めてください。

理由1:団体信用生命保険があるから

保険

生命保険は高いと思っている人に不動産投資をおすすめするすすめる1つ目の理由は、不動産投資ローンを組むと団体信用生命保険(団信)に加入できるからです。

この点については以下を知っておきましょう。

  • 団体信用生命保険とは?
  • 団体信用生命保険は無料の場合もある
  • 団体信用生命保険に加入できないこともある
  • 団信VS生命保険

要は、団信を組むことで生命保険の代わりになれば、生命保険に加入するのではなく不動産投資した方がメリットはあるかもしれないということです。

団体信用生命保険とは?

団信とは、ローンの借入者が亡くなったときや高度障害になったときに、その時点の残債が補填される生命保険です。

仮に、妻と子供がいる方が不動産投資ローンを組んでアパート一棟を購入したとします。そして、数年後に自分が亡くなったときにローンが4,000万円残っていれば、4,000万円が補填されるということです。

つまり、妻と子供は「残債ゼロ円」のアパートを相続することができるため、残された家族も安心できるでしょう。

また、保障金額はあくまで残債金額なので、返済が進み残債が減っていくことで保障金額も減っていきます。

団体信用生命保険は無料の場合もある

住宅ローンの場合は団信への加入は義務ですが、不動産投資ローンの場合は任意にしている金融機関もあります。

そして、団信への加入は無料(金融機関負担)の場合もあり、たとえばオリックス銀行で不動産投資ローンを組むと、団信料はオリックス銀行が負担してくれます。

もしくは、団信へ加入することで「金利+0.3%」という設定もあるので、金融機関を選ぶ際は団信の保険料も比較すると良いでしょう。

団体信用生命保険に加入できないこともある

ただし、団信はあくまで生命保険なので、加入者の健康状態によっては加入できない場合もあります。仮に、その金融機関が「団信必加入」にしている場合は、団信に加入できないとローンが組めません。

健康状態が原因で団信が組めないときは、団信が任意の金融機関を探すか、「ワイド団信」といって加入基準が緩い団信を採用している金融機関を探す必要があります。

団信VS生命保険

では、団信と生命保険では保険金額にどのような違いがあるかを比較します。

死亡時に2,500万円が補填されるという保障内容の場合、上述のように保険料は年間約77,280円、月々6,440円でした。

団信の保険料

仮に、借入期間30年、元利均等返済で2,500万円のローンを組んだ場合、団信に加入すると金利が0.3%上昇するとします。

このケースで金利が0.3%上昇すると、毎月3,296円の負担増になります。つまり、通常の生命保険と同程度の保障内容で、支払う保険料は半分程度になっているということです。

また、通常の生命保険は加入年齢が上がるほど保険料も上がりますが、団信は加入年齢と保険料は関係ないです。つまり、加入年齢が上がるほど、団信の方が得をするというわけです。

団信の注意点

ただし、団信の場合は上述したように保障金額は残債に応じるので、当初は2,500万円の保障ですが年々保障金額は減額されます。

とはいえ、そもそも生命保険に加入する人の目的は、大半の人は「残された家族のため」でしょう。そうなると、保障金額は減額されても、結局は「残債ゼロの賃貸物件が家族に遺る」ので大きな資産になります。

残された家族は賃貸経営をそのまま続けても、ローン返済がないので黒字化しやすいですし、売却することで残債がないので大きな利益が生まれるでしょう。

そう考えると、保障金額が減額されても大きな問題はないため、生命保険に加入するなら団信付きで不動産投資をした方が費用対効果は高いといえます。

理由2:団信には色々なプランがあるから

生命保険は高いと思っている人に不動産投資をおすすめするすすめる2つ目の理由は、団信には色々なプランがあるからです。この点については以下を知っておきましょう。

  • 死亡時以外の保障
  • 保険料の増額

要は、団信は死亡時以外の保障内容もあるため、ニーズに応じて生命保険のように手厚い内容にできるのです。

死亡時以外の保障

金融機関によっては、団信に以下のような保障を付けています。

  • がん保険
  • 3大疾病付き保険
  • 8大疾病付き保険

がん保険はがんと診断されたときに残債が補填され、三大疾病とは「がん」に加えて急性心筋梗塞・脳卒中のときに残債が補填されます。

8大疾病は、さらに高血圧症・糖尿病・慢性腎不全・肝硬変・慢性膵炎のときに残債が補填されるので、非常に手厚い生命保険といえるでしょう。

保険料の増額

そもそも、前項のような団信があるかは金融機関によって異なり、団信が充実している金融機関は多くはありません。また、前項のような内容を付保すると、さらに「金利+0.3%」など保険料の増額があります。

仮に、がん保険に加入することで、通常の団信で金利が+0.3%かかり、さらに金利が0.3%上昇すると仮定して保険料を比較してみましょう。

通常の生命保険の保険料

上述したシミュレーションと同様に、ライフネット生命で、通常の死亡保障に加えて以下の条件を付保するとします。

  • がん診断一時金:300万円
  • 手術などを含む治療:月1回10万円

この場合、毎月の支払い額は5,257円増額となります。

団信の保険料

仮に、団信にがん保険を付与することで、金利が0.3%上昇すると仮定します。そうなると、仮に借入期間30年、2,500万円の借入の場合、金利が0.3%上昇することで毎月3,296円の負担増です。

さらに、がん保険付きの団信は「がんと診断されたときに残債が補填される」ので、基本的に通常のがん保険よりも手厚いといえるでしょう。

そのため、やはりがん保険を付与したとしても、団信に加入している方が費用対効果は高い…つまり、がん保険を付与しつつ不動産投資をした方が良いです。

理由3:安定した資産になるから

電卓 生命保険は高いと思っている人に不動産投資をおすすめするすすめる3つ目の理由は、安定した資産になるからという点です。

この点については、以下を知っておきましょう。

  • 家賃収入は安定している
  • 不動産価格も変動しにくい
  • 収支をシミュレーションしやすい

前提として、生命保険に加入する人は残された家族を想って加入することが多く、それは言い換えると「安心が欲しい」ともいえます。

不動産投資は比較的安定した投資なので、日々の生活の「安心」を得る上では適している投資といえるでしょう。

家賃収入は安定している

「家賃収入が安定している」という点については以下を知っておきましょう。

  • 家賃収入は変動が小さい
  • キャピタルゲインではなくインカムゲイン

家賃収入は変動が小さい

不動産投資の基本は家賃収入です。もちろん、不動産自体を売却することで利益を得ることも可能ですが、売却時は諸費用・税金・手間がかかるので、家賃収入をメインにします。

たとえば、家賃が1年のうちに半値になる…という状況はほぼあり得ません。一方、株価などは1年のうちに半値になる…ということはあり得ます。

つまり、ほかの金融商品に比べて家賃収入は変動が小さいのです。そのため、不動産投資は比較的安定している投資であり、生命保険に加入することで得られる「安心」と同じ効果を得ることができます。

キャピタルゲインではなくインカムゲイン

投資で得られる収入には、以下2種類あります。

  • キャピタルゲイン:資産を処分して得られる利益(不動産の売却)
  • インカムゲイン:資産を保有することで得られる利益(家賃収入)

不動産投資はインカムゲインがメインなので、継続的に収入を得られます。生命保険は、自分の身に何かあったとき、家族に「生活費」を残すことができます。

一方、不動産投資は「インカムゲインを得られる資産」を遺すことができ、それも生命保険と同じく「生活費」を家族に残すことができるのです。

不動産価格も変動しにくい

不動産投資のメインはインカムゲイン(家賃)で、家賃は変動しにくいと前項で解説しました。さらに、家賃収入だけでなく、不動産価格も変動しにくいです。

ほかの投資と比べる

というのも、こちらも家賃収入と同じく、株価は1年で半値になることはありますし、投資信託の価額なども1年で半値になる可能性はあります。

しかし、5,000万円で購入したアパートが、1年のうちに半値の2,500万円まで下落することはほぼあり得ないでしょう。

仮に1年で半値まで下がるとすれば、事故物件になったり、災害によって大きく損傷したりと…極めて稀なケースです。

選択肢が増える

不動産価格自体が変動しにくいメリットは、「売却」という選択肢も増える点です。たとえば、自分に万が一のことがあったり、家族が事故や病気に遭ったりしたときは、まとまった資金が必要になります。

そのようなときは、不動産を売却することで、まとまった資金を得られる可能性があります。つまり、不動産投資なら、インカムゲインも期待できる上に、「キャピタルゲインを得る」という選択肢もあるのです。

もちろん、将来的に不動産価格がどうなるかは分かりませんが、選択肢が増えることで「安心」を手に入れることができるでしょう。

収支をシミュレーションしやすい

不動産投資が安定している理由には、収支シミュレーションしやすいという点も挙げられます。この点については以下を知っておきましょう。

  • 空室率は予測できる
  • 家賃下落率は予測できる
  • 支出項目は決まっている

要は、家賃収入は変動しにくい上に、変動要素である空室率と家賃下落率は予測しやすいです。さらに、支出もあらかじめ予測できるので、安定した運用を実現しやすいのです。

空室率は予測できる

不動産投資は空室になると家賃収入がゼロになってしまいます。そのため、長期的な収支シミュレーションでは空室を予測する必要があり、その方法は以下の通りです。

  • 仲介してくれる不動産会社へヒアリング
  • セミナーや個別相談会でヒアリング

仮に、2年で1.5か月(年間0.75か月)の空室と予想するなら、年間の家賃収入は6.25%(0.75か月÷12か月)下落させて考える必要があります。

このように空室率を事前に予測し、かつそれでも収益を上げられる物件を選ぶことで、不動産投資の安定性を向上させることは可能です。

家賃下落率は予測できる

また、建物は経年劣化するので基本的に家賃は下落し、その家賃の下落率は以下の手順で予測可能です。

  • 周辺の競合物件の家賃をチェック
  • その家賃を㎡単価に割り戻す
  • 物件を築年数順に並べ替える

上記のデータがあれば、そのエリアは築年数に応じてどのくらいの家賃下落率かを予測できます。仮に、年間1%の下落であれば、前項の空室率と一緒にシミュレーションに加味すれば良いです。

そうすれば、より収益が安定する物件を選定することができます。

支出項目は決まっている

また、不動産投資に関する支出は以下のように決まっています。

  • ローン返済額
  • 固定資産税や都市計画税
  • 退去時の原状回復費用
  • 管理委託手数料
  • 火災保険料や地震保険料
  • 管理費や修繕積立金(区分所有)
  • 共用部の修繕費用(一棟投資)
  • 税理士への報酬(確定申告を依頼する場合)
  • その他経費(物件運営のための交通費など)

こちらの支出も不動産会社へのヒアリングなどで予測することができるので、長期の収支シミュレーションに加味することができます。

このように、収入の変動と将来に渡って発生する支出は読みやすいため、収益性が安定する物件選びもしやすいのです。それは、生命保険に加入するときに得られる「安心」と同じような効果を得られるでしょう。

理由4:建物の保険にも加入できるから

建物の保険 生命保険は高いと思っている人に不動産投資をおすすめするすすめる4つ目の理由は、建物の保険にも加入できるからです。この点については以下を知っておきましょう。

  • 火災保険と地震保険
  • 不動産投資は守りが固い投資

前項と同じく、建物の保険も「不動産投資の安心」に関わってくることです。つまり、建物の保険に加入することにより収入の安定性が増し、生命保険と同じく「安心感」が向上するというわけです。

火災保険と地震保険

不動産投資の場合、火災保険と地震保険に加入することができます。この点については以下を知っておきましょう。

  • 火災保険は保障内容が手厚い
  • 地震保険は任意加入
  • 保険料はさほど高くない

火災保険は保障内容が手厚い

火災保険は、火災だけでなく以下も保障してくれます。また、不動産投資ローンを組むと、火災保険は必須加入となります。

  • 火災:失火やもらい火に火災
  • 落雷:落雷による損害
  • 破裂や爆発:ガス爆発などの損害
  • 風災・雹災・雪災:風・雹・雪などによる損害
  • 水濡れ・漏水などの水濡れの損害
  • 水災:台風などの損害
  • 盗難:盗難にともなう損傷など
  • 騒擾・集団行為等にともなう暴力行為:左記による損害
  • 建物外部からの物体の落下・飛来・衝突:左記による損害
  • 個人賠償責任保険:自転車事故など他人にケガをさせたとき

このように、火災保険は火災だけでなく、上記のように手広く保障してくれます。

地震保険は任意加入

不動産投資ローンを組めば火災保険は必須加入ですが、地震保険は任意加入です。地震保険に加入することで、地震による火災などで損傷しても保険金がもらえます。

地震保険に加入するかどうかは、次項で解説する保険料を確認してから判断すると良いでしょう。

保険料はさほど高くない

損保ジャパン日本興亜さんのシミュレーション で以下の物件に保険を付保したとします。

  • 東京都のマンション
  • 洪水や土砂災害の心配なし
  • 築10年
  • 床面積30㎡
  • 家財保険なし

上記だと、建物の保険金額は530万円となり、支払う保険料は年払いでわずか2,420円です。仮に、地震保険ありにした場合でも年間9,050円と、それでも安価といえます。

このように、不動産投資は火災保険・地震保険によって資産の安全性はさらに高まるので、生命保険と同じ「安心感」をより得ることができるのです。

不動産投資は守りが固い投資

このように、不動産投資は以下の要素で守りが固い投資といえます。

  • 団信がある
  • インカムゲインがメイン
  • 家賃は変動しにくい
  • 変動は予測できる
  • 支出も予測できる
  • 資産(建物)を保険で守ることができる

仮に、短期の株式投資などハイリスク・ハイリターンの投資は攻めが強すぎる投資なので、生命保険と同じ「安心感」を得ることはできないでしょう。

一方、不動産投資は守りが強い投資だからこそ、生命保険と同じ「安心」が得やすく、その点が「生命保険が高いと思っている人」に不動産投資をおすすめする理由です。

まとめ

このように、生命保険の保険料を支払うなら、同じくらいの保障内容である団信に加入でき、かつ安定した投資である不動産投資の方が費用対効果は高いといえます。

もちろん、生命保険には生命保険の良いところはありますが、上述した理由に賛同できるのであれば、不動産投資も並行して検討することをおすすめします。

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