貯金ができない！人は投資した方が良い4つの理由とおすすめの投資法

社会人を何年もやっているけど、なかなか貯金ができない…こんな状況で将来大丈夫か？と思っている人は意外と多いと思います。

結論からいうと、単に貯金するのではなく投資をして貯金をした方が効率は良いです。そこでこの記事では、 貯金できない人が投資をした方が理由とおすすめ投資方法を解説します。

この記事を読めば、なぜ投資すべきか？どのようにはじめるべきか？が分かっていることでしょう。

なぜあなたは貯金ができないのか？

まず、なぜ貯金ができないのか？という点に関して以下を解説します。

• 貯金できない理由は浪費
• そもそも貯金額の平均は？
• 老後に必要な資金とは？

貯金できない理由は浪費

結論からいうと、貯金できない理由は「浪費」するからです。言い換えると無駄遣いしている項目が多いので、中々貯金ができないのです。

たとえば、取得しようと知って結局取得していていない資格のスクール代、全然通っていないジムの費用、ダイエット用品、無駄に支払った飲み会、全然着ていない服…などが挙げられます。

そんな浪費癖を直すには以下の意識を持つことです。

• 現金は少なめに持ち歩く
• クレジットカードを使いすぎない
• 他人の消費は気にしない
• 自分の収入を正確に把握する
• 少し先のことを考えるようにする

そもそも貯金額の平均は？

総務省統計局の資料によると、貯蓄額の平均、および中央値は以下の通りです。

＜全体＞
• 2人世帯における1世帯の貯蓄平均値：1,752万円
• 上記の中央値：1,036万円

＜勤労者世帯＞
• 2人世帯における1世帯の貯蓄平均値：1,320万円
• 上記の中央値：798万円

平均値とは全体の合計値を母数で割った数字であり、中央値とはデータを小さい（または大きい）順に並べ、真ん中に来る値です。

そのため、実態を把握するためには勤労者世態の中央値である798万円が、一般的な世態の貯蓄といえます。まず、この金額と比べて自分たちの貯金額はいかがでしょうか？

この金額より少ないのであれば、世間一般世帯よりも貯金は少ないといえます。

老後に必要な資金とは？

前項までで、中々貯金ができないのは浪費癖があるからであり、一般的にどのくらいの貯金額があるかが分かったと思います。

では次に、そもそも老後に向けてどのくらいの資金が必要なのかを解説します。

調査で見る老後の必要資金

もちろん、老後に必要な資金は人によって違いますが、生命保険文化センターが行った意識調査によると、老後（夫婦2人）の最低日常生活費は月額で平均22万円（年間264万円）という結果です。

また、「ゆとりある老後生活」においては平均34.9万円（年間418.8万円）です。

貯蓄の重要性とは？

詳しくは後述しますが、会社を定年退職して無職になった後は年金で暮らす人が多いですが、その年金額だけで老後の生活を賄うのは簡単ではありません。

だからこそ、今のうちから浪費癖を直し、お金を貯めておく必要があるのです。そして、単に貯金するだけではお金は殖えないので、投資をする必要があります。

現在の貯金額が、世間一般の平均貯金額より低いのであればなおさらです。

次項より、本題である「貯金をするなら投資をした方が良い理由」を具体的に解説していきます。

理由1：そもそも貯金では資産は殖えない

お金を貯めるなら投資をした方が良い1つ目の理由は、そもそも貯金で資産は殖えないからです。この点に関しては以下を知っておきましょう。

• 収入の上昇と支出の抑制には限界がある
• 超低金利時代なのでお金は殖えない

収入の上昇と支出の抑制には限界がある

まず、コツコツ収入の一部を貯金に回すには限界があります。というのも、たとえば月5万円（年間60万円）貯金しつづければ、30年後には1,800万円になっています。

しかし、5万円を10万円にするためには、支出をキープしつつ月の給与を5万円上昇させる必要があります。ただ、子供がいる場合は子どもが成長するにつれて、むしろ支出は増えていくでしょう。

収入は上昇するかもしれませんが、今の時代では確証はありません。このように、単に貯金してお金を貯めるのは、収入の上昇と支出の抑制に頼ることになり限界があるのです。

超低金利時代なのでお金は殖えない

さらに、今は超低金利時代なので貯金するだけではお金は殖えていきません。たとえば、利率が比較的高いSBJ銀行の5年定期預金でも利率はわずか0.25％です。

つまり、500万円預けても年間でわずか1.25万円しか殖えません。しかも、定期預金なので原則期間満了まで引き出せないというデメリットがあります。

定期預金でこの利率なので、普通預金の利率はほぼゼロといって良いでしょう。このように、超低金利時代では預金しているだけで資産は増えないので、投資をして資産を増やす方が効率的なのです。

理由2：予期せぬ支出で貯金はすぐになくなる

お金を貯めるなら投資をした方が良い2つ目の理由は、予期せぬ支出で貯金はすぐになくなるからです。この点に関しては以下を知っておきましょう。

• 教育費用の相場
• 親の介護費用の相場
• 保険に加入すれば支出は増える

要は、不測の事態に備えて効率よく資産運用しておかないと、いざというときに「お金が足りない」という事態になってしまうのです。

教育費用の相場

教育費用の相場は、私立に通わせるか公立に通わせるかによって異なります。また、課外活動を行うかどうかなどによっても変わってきますが、以下で相場金額を紹介します。

幼稚園～高校までの教育費用

幼稚園～高校までの教育費用は、文部科学省「平成28年度子供の学習費調査」によると以下の通りです。

項目	幼稚園	小学校	中学校	高校（全日制）
公立	23.3万円	32.2万円	47.8万円	45.万円
私立	48.2万円	152.8万円	132.6万円	104.万円

上記の金額は、それぞれ入学～卒業までの期間です。ただし、給食費や授業料など最低限の金額しか反映していないので、課外活動などを行っていれば上記以上にお金はかかってきます。

大学の教育費用

大学でかかる費用は日本政策日本政策金融公庫のデータによると以下の通りです。

項目	短大	私立大（理系）	私立大（文系）	国立大
入学金	73.1万円	85.5万円	90.4万円	80.1万円
在学費用（年間）	135.4万円	185.3万円	160.1万円	114.8万円
在学全期間	270.8万円	741.2万円	640.4万円	459.2万円
合計	343.9万円	826.7万円	730.8万円	539.3万円

目安ではありますが、合計で1,000万円を超えるケースも少なくありません。

親の介護費用の相場

将来親の介護が必要になる場合があります。介護費用はケースバイケースですが、生命保険文化センターのデータによると、有料老人ホームに関する費用相場は以下の通りです。

• 入居一時金方式(全部)　2,500万円
• 入居一時期方式(一部)　500万円
• 月額管理料　10～30万円

仮に、上記の費用を捻出するのは厳しいので、在宅介護を選択するとします。ベネッセスタイルケアによると要介護1の方でも、在宅介護費用は12万円ほどかかります。

保険に加入すれば支出は増える

たとえば、以下のような保険に加入することで突発的な支出を賄えることはあるでしょう。

• 終身保険：自分が死亡した時の保険
• 医療保険：疾病や入院時の保険
• 介護保険：介護が必要なったとき
• 学資保険：教育資金を積み立てる

しかし、保険に加入すれば支出は増えるのでお金は貯まりにくいです。そのため、やはり突発的な支出に対応するためには、効率の良い投資をして資産を形成しておくのがベストなのです。

理由3：年金額で全て賄うのは簡単ではない

お金を貯めるなら投資をした方が良い3つ目の理由は、年金額で老後資金を全て賄うのは簡単ではないからです。つまり、現役世代はもちろん、老後のためにも投資をして資産をつくっておく必要があります。

この点に関しては以下を知っておきましょう。

• 年金の仕組み
• どのくらいの年金を受け取れるのか？

年金の仕組み

以下の被保険者別に簡単に年金の仕組みを解説していきます。

• 第1号被保険者
• 第2号被保険者
• 第3号被保険者
• 別建ての年金もある

第1号被保険者

第1号被保険者とは、自営業者・フリーランス・フリーター・学生・無職の方などを指します。言い換えると、後述する第2号被保険者・第3号被保険者以外の方です。

第1号被保険者が受給できる年金は国民年金の1種である「老齢基礎年金」のみになります。

毎月支払う保険料は、日本年金機構によると令和元年時点で1か月16,410円（一律）です。この金額は口座振替などで、自分で支払い手続きをします。

この金額は20歳になった時点から発生し、支払いは義務です。

第2号被保険者

第2号被保険者とは、会社員や公務員の方を指します。第2号被保険者は、前項の老齢基礎年金に加えて老齢厚生年金を受給できます。

そのため、第1号被保険者よりも手厚い年金制度といえるでしょう。毎月支払う保険料は収入額によって変動し、勤務先が半額負担する上に勤務先が自分に代わって納めておいてくれます。

保険料の支払いは、老齢基礎年金の部分は前項と同様に20歳からです。一方、老齢厚生年金の部分は、勤務先に就職したときから支払いが発生します。

第3号被保険者

第3号被保険者とは、第2号被保険者を夫（妻）にもつ専業主婦（夫）を指します。第1号被保険者を夫（妻）にもつ専業主婦（夫）は第1号被保険者になります。

第3号被保険者の年金は、第1号被保険者と同じく老齢基礎年金です。しかし、第3号被保険者の場合は保険料を支払う必要がありません。

一方、第1号被保険者である専業主婦（夫）は、専業主婦（夫）なもののあくまで第1号被保険者なので上述した保険料を支払います。

別建ての年金もある

前項までがいわゆる国民年金・厚生年金といわれる公的年金ですが、別建てで私的年金や企業年金にも加入できます。

これらは年金を手厚くする制度であり、大体が掛け金（≒保険料）を増額することで、年金受給額も増額させるという仕組みです。

ただし、「投下した掛け金（≒保険料）＞受給できる金額」という状態…つまり元本割れになることもあります。

どのくらいの年金を受け取れるのか？

では、以下2パターンでいくらの年金が受給できるかを解説します。

• 老齢基礎年金
• 老齢厚生年金

老齢基礎年金

老齢基礎年金は、原則65歳から受給できます。そして、20歳から60歳まできちんと保険料を支払いつづければ、満額である780,100円（年間）が受給できます。

つまり、第1号被保険者の夫婦の場合は、年間で約156万円が年金受給額になります。

しかし、上述したように、老後に必要な最低日常生活費は月額で平均22万円（年間264万円）です。

そのため、老齢基礎年金だけで生活するのはかなり厳しいので、投資によって資産をつくっておく必要があるというわけです。

老齢厚生年金

上述したように、厚生老齢年金の保険料は収入によって異なります。そのため、年金受給額も人によって異なりますが、厚生労働省のデータによると、老齢厚生年金の月額の平均支給額は以下の通りです。

• 全体平均：年額1,764,612円、月額147,051円
• 男性平均：年額2,000,016円、月額166,668円
• 女性平均：年額1,236,312円、月額103,026円

つまり、第2号被保険者の夫と第3号被保険者の妻であれば、合計で約356万円受給できます。この金額であれば、老後の生活費用は賄えるでしょう。

しかし、これはあくまで上記の平均を受給した場合です。また、突発的な支出があった場合は賄えるか分かりません。そのため、やはり投資による資産形成は必要といえるでしょう。

理由4：投資の利回りは貯金より遥かに高い

お金を貯めるなら投資をした方が良い4つ目の理由は、投資の利回りは貯金よりも遥かに高いからです。この点に関しては以下を知っておきましょう。

• 利回りとは？
• 投資ごとの利回り比較

利回りとは？

利回りとは、その保有資産でいくらの収益が上がるか？という指標です。つまり、投資による収益性を、端的に表した数値になります。

利回りの考え方は、「投下した費用を何年で回収できるか？」という点です。たとえば、500万円投下して年間50万円の収益があれば、「50万円÷500万円＝10％」が利回りです。

つまり、10年（100％÷10％）で投下した資金を回収できるという計算になります。

投資ごとの利回り比較

投資ごとの利回り比較は以下の通りです。

項目	株式投資（一部上場）	投資信託	REIT	不動産投資
利回り	約2％	数％～10％以上	約4％	約5～10％

株式投資とREITの利回りは不動産証券化協会を参考にしています。投資信託は商品がたくさんあるので一般的な利回りをピックアップしました。

そして不動産投資はデータがないので、こちらも一般的な実質利回りを提示しています。都心ですと5％前後、地方に行くと10％を超える利回りの物件も多いです。

商品によって利回りはマチマチであり、運用状況によってはマイナスになる可能性もあります。

しかし、運用に成功したときは上述した定期預金の利率（≒利回り）とは比べものにならないほど、高い利回りということが分かります。

おすすめの投資法：不動産投資

前項までで、貯金できない人は投資した方が良い理由が分かったと思います。さいごに、おすすめの投資法である不動産投資について、以下を簡単に解説していきます。

• 不動産投資の仕組み
• 不動産投資で資産が殖える理由
• 不動産投資はキャッシュフローに注意
• 不動産投資のはじめかた

不動産投資の仕組み

不動産投資の仕組みは、以下のような不動産を取得して賃料収入を得るという仕組みです。

• 区分（一室）マンション
• アパート一棟
• マンション一棟

不動産なので売買益を得ることも可能ですが、売買時は諸費用や税金がかかるので、基本的には賃料収入がメインになります。

不動産投資で資産が殖える理由

不動産投資で資産が殖える理由は以下です。

• ローンを利用できるので保有資産額が高額
• 収益源が安定している
• 手間がかからない

ローンを利用できるので保有資産額が高額

不動産投資は不動産を取得するときにローンを利用します。ローンを利用することで、自己資金の10倍程度の資産を得ることも可能です。

投資による収益は「保有資産額×利回り」で決まるので、ローンによって保有資産額が高額になりやすい不動産投資は収益も高くなりやすいのです。

収益源が安定している

不動産投資の収益源は家賃収入です。家賃収入は、賃借人がその物件に住んでいる限り、毎月支払われる収益なので比較的安定しています。

また、たとえば株価のように1年で半値になる…ということは、家賃では考えにくいです。投資をして貯金するためには、収益の安定性は重要なので、その点においても不動産投資は貯金するのに向いています。

手間がかからない

また、不動産投資は以下の手間を管理会社に委託できます。

• 入居者の募集
• 家賃の徴収や滞納時の対応
• 共用部の掃除や修繕（一棟投資時）
• 退去時の立ち合いや修繕作業

仮に手間がかかる投資であれば、長い期間コツコツと貯金することは難しく、結局途中でやめてしまうかもしれません。

そのため、貯金できない人が投資で貯金するためには、「手間がかからない」という要素は重要なのです。

不動産投資はキャッシュフローに注意

ただし、不動産投資はローンを組むことでローン支払いがありますし、ほかにも以下のように支出があります。

• ローン返済額
• 固定資産税、都市計画税
• 退去時の原状回復費用
• 管理委託手数料
• 火災保険料や地震保険料
• 管理費、修繕積立金(区分所有）
• 共用部の修繕費用（一棟投資）
• 税理士への報酬（確定申告を依頼する場合）
• その他経費（物件運営のための交通費など）

また、家賃収入は安定してはいますが、空室時は収入がゼロになり家賃は下落していきます。そのため、収入の変動と上記の支出を考慮したキャッシュフローの作成は必須といえるでしょう。

不動産投資のはじめかた

不動産投資のはじめ方は色々とありますが、まずは「投資用物件」と検索してどのような物件があるかをチェックして見ると良いです。

そうすれば、大体どのくらいの金額か？利回りはどのくらいか？が分かってきます。その後に、ネット記事や書籍、もしくは不動産会社が主催するセミナーや個別相談会に行ってみましょう。

特に、直接話を聞くことができるセミナーや相談会は、自分が疑問に思っていることをピンポイントで聞けるのでおすすめです。

まとめ

このように、貯金ができない人は、まず浪費癖を見直し、一般的にどのくらいの金額を貯金しているか…どのくらいのお金が老後の生活に必要かを確認しましょう。

そして、やはり効率性を考えると単に貯金するのではなく投資によって資産形成をした方が良く、方法としては不動産投資をおすすめします。

まずは上述した点を理解し、自分はどのくらいの資産をつくるべきか？を検討することからはじめてみましょう。