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結婚後いくらかかるの?資産徹底シミュレーション

By Oh!Ya編集部

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結婚後いくらかかるの?資産徹底シミュレーション

結婚式や子どもの教育費に、どれくらいのお金が必要なのかご存知でしょうか?

案外、将来設計に含まれる出費は把握できていないものです。しかし、具体的な支出額を知らないままでは、いざライフイベントが訪れたときに焦ることとなります。

昇給額や退職金が減少している昨今、「まだ将来設計を考えるには早いかな?」といった油断は禁物。若い世代でもシミュレーションを考案して、賢く資産管理をおこなう意識が必要になりつつあるのです。

シミュレーションをおこなう理由とは?

将来設計をシミュレーションして出費を視覚化すれば、具体的な資産管理のイメージが容易になります。

若くて気力が溢れている時期は「未来のことはまだいいや」と考えがちですが、近年は大規模なリストラや企業の短命化が深刻視され始めました。たとえ失業問題に巻き込まれないとしても、国内企業は低迷しているため大きな昇給が望めないのです。

つまり、これまでと同等の生活を送るためには、親世代の感覚よりシビアなライフプランが不可欠。「人生のコンパス」として、シミュレーションを用意することが好ましいのです。

ライフイベントを考慮して計画的な資産管理を

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シミュレーションの作成にあたり重要となるのが「ライフイベントの存在」です。

結婚や子育て、マイホームの購入は多大な出費を伴います。事前に準備を進めなかったために、理想として描いていた人生から外れるのは避けたいもの。

ライフイベントを意識して貯蓄している場合と、何も考えず行き当たりばったりで過ごす場合とでは、理想を達成できる確率に明らかな違いが生まれます。人生のパートナーと、より理想に近い一生を過ごしたいと考えるなら、将来必要となる支出について考えるべきでしょう。

結婚に必要な費用

リクルートが運営する「親ごころゼクシィ」の調査によると、挙式・披露宴にかかる費用は平均354万8,000円。婚約から新婚旅行までの期間を含めれば、費用は平均463万3,000円に上ります。

規模や式場を調節することで挙式の費用は抑えられるものの、一生に一度の大イベント。節約意識よりも満足度を重視するのであれば、最低でも平均費用は用意しておきたいところ。

夫婦生活の第一歩を踏み外さないために、早い段階から意見を一致させた方が良いでしょう。

出産に必要な費用

平成26年度に発表された厚生労働省の資料「出産育児一時金の見直しについて」を参照すると、平成22~24年度までの平均的な出産費用は約48万円。控除を適用した場合は約40万円が必要です。

さらに、健康保険・国民健康保険に加入している場合は「出産育児一時金」を受給できます。これにより、出産した子ども1人につき42万円が支給されるため、平均を大きく超える出産費用でなければ実質無料で出産を終えることも可能です。

妊娠が分かれば厚生労働省の最新情報を確認し、出産育児一時金の受け取りを忘れないよう注意しましょう。

子どもが独立するまでの教育費

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結婚・出産後の長期的な出費として、大きな割合を占めるのが「教育費」です。

教育費は進学先により倍以上も異なるため、できる限り早い段階で予想しておきたい支出だといえます。

文部科学省の調査を参照し、幼稚園から高等学校の卒業まで、そして大学在学中に必要な費用をピックアップしました。

幼稚園から高等学校の卒業までにかかる費用

調査対象公立の在学費用私立の在学費用
幼稚園 3歳21万円47万9,000円
幼稚園 4歳21万2,000円43万8,000円
幼稚園 5歳25万9,000円52万6,000円
小学校 1年生34万2,000円184万2,000円
小学校 2年生27万円127万5,000円
小学校 3年生28万9,000円136万5,000円
小学校 4年生31万円146万4,000円
小学校 5年生34万5,000円155万7,000円
小学校 6年生37万5,000円165万8,000円
中学校 1年生46万9,000円157万2,000円
中学校 2年生39万2,000円115万6,000円
中学校 3年生57万1,000円125万円
高等学校 1年生51万6,000円127万5,000円
高等学校 2年生47万1,000円97万6,000円
高等学校 3年生36万3,000円85万7,000円
※1,000円未満切捨て

出典:(文部科学省「平成28年度子供の学習費調査」を抜粋・改編)

私立への通学が高額であることは広く知られているものの、数字で比較して初めて具体的なイメージがつかめます。無理を通して子どもを私立へ入学させ、生活が困窮する事態は避けたいところ。

特に小学生は6年間と長期的に通学するため、楽観的に見積もることのできないポイントです。まずはざっくりと、教育の方向性から在学費用を算出してみましょう。

大学に進学した場合の在学費用

調査対象1年間の平均的な在学費用
私立短大154万1,000円
国公立大学100万9,000円
私立大学文系149万9,000円
私立大学理系169万円

出典:(日本政策金融公庫「教育費負担の実態調査結果」を抜粋・改編)

上記はあくまで平均値であるものの、1年あたりの在学費用は約100~160万円。実家から離れて通学する場合は多くの仕送りが必要となり、奨学金を利用したとしても家計への負担は大きいです。

近年では「奨学金破産」が多発していることから、無計画な大学進学が恐ろしいものであると分かります。

このような問題も「用意できる自己資金」と奨学金がもたらす「子どもへの負担」から、許容できる在学費用を算出。家計に無理のない選択肢を把握できていれば、破産を回避できたはずです。

マイカーの価格

資産管理をおこなうとき、意外と見落としがちなマイカーに関する出費。子どもが増えれば、スペースにゆとりのある自家用車に買い替える必要があります。

ファミリーカーを購入すれば数百万円の支出になり、毎月の自動車ローンが家計を圧迫する一要因になることも多々。

しかし、固定支出の増加に対する意識は、支払いが長引くほど薄れていくものです。このような場面で「出費への意識」を維持するためにも、シミュレーションによる可視化は有効だといえます。

マイホームの購入費用

家 住宅金融支援機構が平成30年に発表した「2017年度 フラット35利用者調査」を参照すれば、土地付き注文住宅の購入費用は平均4,039万円、マンション1戸の購入費用は平均4,348万円であると分かります。

住宅ローンの利用で1ヶ月あたり数万円の支出に抑えられますが、数十年払うことを考えれば決して軽視できない費用。

ひと昔前より賃貸に住み続ける夫婦は増えているものの、いまだ家庭の安定とともにマイホームをもつ風潮は強いため、パートナーと相談を重ねて検討すべき重要なライフイベントです。

シミュレーションを作成するときの注意点

資産管理をシミュレーションすることで、将来設計の実現度はグッと上昇します。

しかし、どれほど入念に計画を練ったとしても、100%思い通りに進むことは稀。人生のどこかで「不測の事態」が発生し、想定外の出来事で一度にシミュレーションが崩れ落ちることもあります。

このような状況に冷静な対処ができるよう、よりシビアな目線でライフプランを立てることが大切。病気や事故などアクシデントは突然やってくるため、シミュレーションは「万が一」を想定して構成することをおすすめします。

シミュレーションモデルの参考例

プラン

結婚後に必要となる出費をご紹介したものの、具体例を見ないままシミュレーションを作成するのは難しいもの。そこで、それぞれの出費に関するデータを使用し、以下のような仮想の人物モデルをもとにシミュレーションの一例を用意しました。

仮想モデルの条件

性別:男性 年齢:27歳 職種:中小企業(製造業) 年収:350万円 貯金:400万円 交際相手:3年以内に結婚を考えている恋人あり 将来のイメージ:子どもは2人を希望。どちらも高等学校までは公立校で、本人の希望によっては大学にも通わせたい。自家用車にこだわりはなく、マイホームは平均的な戸建を建てたいと思っている。

仮想モデルにもとづくシミュレーションの一例

ライフイベント平均値から予想できる費用年齢
結婚(新婚旅行を含む)463万3,000円20代後半
出産(子ども2人)出産育児一時金の利用で無料施術30代前半
マイカー購入300万円30代前半
マイホーム購入4,039万円(平均返済額)30代後半
教育費(公立校)539万4,000円30~40代
教育費(四年制大学)1,199万2,000円40~50代
合計金額6,540万9,000円

シミュレーションから予想できる将来像

シミュレーションを仮組みすることで、世帯年収や貯金に対する生活水準の適正値がイメージできます。上記の一例であれば、結婚時から30代前半までに支出が集中しており、年収に対して余裕がある状況とはいえません。

結婚式の規模を小さくしたり、新婚旅行を格安プランで検討したり、結婚生活をスタートさせる段階から出費を抑えなければならないと分かります。さらに、マイホームの購入は長期住宅ローンを組みつつ、繰り上げ返済を目標にした共働きが必要。

マイカーの購入は子ども2人の成長を見越して、買い替える必要がないように検討しなければなりません。

将来設計に余裕を求めるのであれば資産運用は必須

仮想モデルの一例では、いくらローンや奨学金を利用したとしても、ゆとりのある生活とは程遠い状況が予想できました。このような未来を改善するために、私たちに取れる行動は何でしょうか?

昇給もそれほど期待できない現状で取るべき行動は「早期からの資産運用」です。

早い段階から資産運用を始めることで、銀行預金の利息よりも遥かに大きな利益が見込めます。「投資は難しいもの」というイメージを変えるために、まずは初心者でも簡単に取り組める資産運用をご紹介します。

若い世代におすすめの資産運用

チャート

特に若い世代は、資産運用を始めるときに「換金性」と「リスクの大きさ」に注意しましょう。

換金性とは、運用資産を現金に換えるまでの容易さです。ネットを通じて即時換金できる金融商品であれば、突発的な出費にも対応可能。「資産はあるけれど現金がない」という状況に陥る危険がありません。

また、多額の出費を控えているタイミングで、保有資産を大きく減らしてしまう事態は避けたいもの。低リスク・低リターンな運用方法で、堅実に資産管理を進めることが望ましいです。

投資信託・ETF

投資信託・ETFは、数百~数千円で投資可能な低リスク運用の1つ。投資信託・ETFを購入すれば、投資家に代わって専門家が国内外の株式・債券を運用してくれます。

毎月、指定口座から自動で積み立て投資をおこなうなら「投資信託」。手作業による積み立てが必要になってでも、できる限り運用コストを抑えたい場合は「ETF」が適しています。

一攫千金を目指せるような投資ではありませんが、コツコツと利益を重ねる目的であればおすすめです。

REIT(不動産投資信託)

株式・債券ではなく、不動産を扱う投資信託をREITと呼びます。REITも投資信託と同様、専門家に不動産運用・売買を一任できる金融商品です。

投資信託よりやや高額で、数万円の初期費用を必要とするものの、訪日観光客の増加で注目が集まる不動産市場へ簡単に投資できます。

投資信託やETF、REITは大手ネット証券である「SBI証券」や「楽天証券」の利用がおすすめ。WEBサイトやアプリを利用すれば、スマートフォンから手軽にトレードできます。

まとめ

赤子

「人生山あり谷あり」という言葉の通り、人の一生には数多くの出来事があります。

そこで、幸せと苦労が交互に続くなか、理想を見失うことのないよう「人生のコンパス」ともいえる将来を見据えたシミュレーションが重要なのです。特に結婚や子育て、教育やマイホームの購入は、誰もが失敗したくない大切なライフイベント。

理想を叶えられる可能性をグッと高めるなら、計画的な資産管理は欠かせません。今回ご紹介した「ライフイベント別の出費」から必要な貯蓄額をイメージし、金銭的な余裕がないと判断できるなら早期からの資産運用をおすすめします。

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