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【投資の心得】初心者が意識すべき5つのポイントとは?

By Oh!Ya編集部

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【投資の心得】初心者が意識すべき5つのポイントとは?

大成功を収める投資家がいる一方で、大失敗で破産してしまう投資家もいます。

これらの成功・失敗を分けるのは、小手先のテクニックではなく「投資の心得」ともいえる基本的なマインドの部分です。つい簡単な方法に目を向けてしまい、計画や努力を怠ることが失敗の原因なのです。

今回は、投資初心者が意識すべき投資の心得を、5つのポイントに分けてご説明します。

その前に、投資の成功・失敗は、情報収集の量でも分かれます。

「目標」にあった投資方法を選ぶ

計画

掲げる目標によって、適した投資方法は大きく変わります。

  • Aさん:副収入として月数万円の利益が欲しい
  • Bさん:脱サラを目指して勢い良く資産拡大を進めたい

Aさんのように、本業の副収入として数万円ほどの利益獲得を狙うなら、手間がかからずリスクも小さい「投資信託」や「REIT」への積立投資で実現できます。

しかし、Bさんのように脱サラを目標とするなら、本業と同程度の収入が欲しいところ。先ほど提案した2種類の投資では力不足であるため、投資効率の優れている「株式投資」や「不動産投資」が選択肢として候補にあがります。

このように目標が違えば、選ぶべき投資方法は全く異なります。「とりあえず金融商品を買おう」と行動するより、ゴールを設定する方が長期目線では大切なのです。

どれほどの利回りが必要なのか考える

目標のイメージを思い浮かべられたら、自己資金を考慮して投資方法を考えてみましょう。

投資方法別の利回りイメージ
利回り1~4%投資信託・ETF・REIT
利回り5%以上株式投資・不動産投資

※横スクロールできます。

例外はあるものの、基本的に利回りのイメージは上記を参考にしてみてください。

投資信託:利回り1~4%

投資信託はファンドマネージャーに資金を預けて、実際の運用を委ねる投資方法。収益性は決して高くありませんが、専門家による安定運用で堅実な資産拡大が期待できます。

最低初期費用は数百円と安く、スタートするハードルの低さがメリット。主な投資先は国内外の株式や債券で、投資信託はそれぞれの方針に基づいて資産運用を行います。

なお、「毎月分配型」と呼ばれる、投資家に毎月リターンを分配する投資信託には要注意。高利回り商品として知られていますが、これは運用利益とともに「投資家が預けた資金」が返却されることで実現しています。

表面的には儲かっているように見えるものの、トータルの成績は散々であるケースも多々。運用資金の分散は次期成績の低下に繋がるので、不用意に分配を行わない「無分配型」や「年1回分配型」がおすすめです。

ETF:利回り1~4%

本来、投資信託は株式投資のように秒単位で取引価格は変わらず、注文から約定までタイムラグがあります。そのため「いま買いたい」と思っても、すぐには購入できなかったのです。

これを解消するため、投資信託を上場させて「リアルタイムな売買」を可能にしたものがETFです。投資信託に銘柄数は劣るものの、ETFは株式投資と同じように秒単位でトレードが行われ、買い手と売り手の提示価格が一致すれば即時に売買が成立します。

なお、投資信託と比較して利益率に大差はないものの、金融市場に悪いニュースが出たとき素早く手放せるのはETFです。こうしたフットワークの軽さを重視するなら、投資信託よりETFが良いでしょう。

REIT:利回り1~4%

REITは資産運用会社に資金を預けて、不動産運用や売買を委ねる投資方法。投資信託は金融市場を対象に幅広く投資しているのに対し、REITは不動産市場のみを投資対象にしています。

REITは「当期利益を9割分配」すれば法人税が免除されるため、賃料収入や売買益のほとんどを投資家に分配金として還元。投資信託やETFに比べて還元率が優れており、銘柄によっては利回り5%以上の成績を出す例もあります。

株式投資:利回り5%以上

株式投資は事業の将来性を見極めて、優れた企業の株式を購入する投資方法です。

1年で2倍,3倍に株価が成長するケースも多く収益性は抜群。市場分析や企業調査を熱心に続けることで精度が高まるため、努力が成果に直結しやすい金融商品だといえます。

なお、口座内の保有資産を担保にする「信用取引」と呼ばれる仕組みで、運用資金の約3倍に相当する投資額を扱うことが可能。利益・損失ともに大きな金額になる諸刃の剣ですが、使いどころを間違えなければスピード感のある資産拡大を目指せます。

不動産投資:利回り5%以上

不動産投資は融資を利用して、自己資金以上の投資額を扱えます。借入上限額は職種や勤続年数によりますが、一般的に年収の5~8倍に相当する融資は珍しくありません。

たとえば、保有資産500万円のほかに、借入金3,500万円が使えるとすれば投資額は4,000万円。これほどの金額を扱えるなら、年間利回り5%の運用でも利益は200万円です。

年間利回り10%以上の投資物件も少なくないため、不動産投資なら1年あたりに400万円以上の利益をあげることも現実的なのです。不動産投資はこのように、自己資金に対する投資効率が高いため、数ある投資方法のなかでは随一の収益性を誇ります。

利回りは、物件によっても異なります。たった1分の申し込みで複数社の比較ができるOh!Yaの一括資料請求を是非活用しましょう。

「複利」によりコツコツと利益率を伸ばす

チャート

複利は長期運用において絶大な効果を発揮する、利益率向上に有効な手法です。

「利益を運用資金にくわえて再投資する」という簡単なプロセスであるものの、その効果はアインシュタインが「人類最大の発明」と語るほど。早い段階から複利運用を始めることで、10年後,20年後の利益総額は全く違うものになります。

単利と複利では結果がこれほど違う!

運用資金1,000万円を年利3%で運用したと仮定して、複利がどれほどの効果をもたらすのか計算しました。

なお、比較にもちいている単利運用は、「利益を再投資しない」という複利とは対極にある運用方法です。

運用年数複利運用単利運用利益差額
運用1年目1,030万円1,030万円
運用2年目1,060.9万円1,060万円0.9万円
運用3年目1,092.7万円1,090万円2.7万円
運用10年目1,343.9万円1,300万円43.9万円
運用20年目1,806.1万円1,600万円206.1万円
運用30年目2,427.2万円1,900万円527.2万円

※1,000円未満は切り捨て。

※横スクロールできます。

ごく小さい差ではあるものの、2年目から収益性に違いがあらわれています。差額は徐々に大きくなり、運用年数が長くなると全く異なる結果がもたらされるのです。

30歳であれば定年退職まで30年、40歳であれば20年の時間が残されており、複利効果の恩恵は十分に受け取れます。「もう遅いかも」と悲観することなく、いち早く運用を始めることが重要です。

「分散投資」による低リスク運用を心がける

投資において有名な格言に「卵は1つのかごに盛るな」という教えがあります。ここで問われるのは、以下の一文のような例え話です。

1つのカゴに5個の卵を乗せた状態と、5つのカゴに1個ずつ卵を乗せた状態を比較したとき、どちらの状態が危険でしょうか?

5つのカゴで卵を運べば、一度カゴを落としても割れる卵は1つだけ。リスクが高いのは、一度カゴを落とせば全ての卵を失う前者です。

投資も一点集中ではなく分散投資が重要

投資も卵の運搬と同様、運用先を分散するほどリスクが抑えられます。

運用先運用先1が破たん運用先1,2が破たん
ケースA運用先1に100%投資100%の損失100%の損失
ケースB運用先1,2に50%ずつ投資50%の損失100%の損失
ケースC運用先1,2,3に33.3%ずつ投資33.3%の損失66.6%の損失

※横スクロールできます。

上記を見れば、運用先の分散とリスクの関係は一目瞭然。2つ3つと違う方法で運用するほど、損失の危険性を効果的に減らせるのです。

ただし、分散投資は「一部の損失を他の部分で補う」という性質と同時に、「一部の利益が他の部分で打ち消される」というデメリットを持っています。また、運用先を分散するほど管理は複雑化するため、ちょうど良いバランスを見つける必要があるのです。

まずは、キャパオーバーしない程度に手広く分散し、極力リスクを抑えた状態から始めることをおすすめします。

「反対の特性」を持つ投資先への分散が重要

分散投資はリスク軽減を図るときに効果的な方法ですが、闇雲に投資先を分散しても効果は薄いです。

たとえば、VR技術を開発している株式Aと株式Bを保有しているとき、既存のVR技術に代わる画期的な技術が別の業界から登場すれば、VR業界は競り負けてしまい株式Aと株式Bの株価は下落すると予測できます。

そのため、特定の業界に一点集中することも、先ほど引用した卵の格言が当てはまるのです。つまり、効果的な分散投資を狙うなら、同時に「VR技術が頓挫しても影響のない業界」に投資する必要があります。

もしくは「株式投資+不動産投資」など、投資方法を超えた分散投資も有効。全資産をリスクの高い投資に充てるのではなく、投資信託など堅調な投資先に分散する方法も合理的です。

「少額投資」から小さく運用をスタートさせる

取引

当然ながら扱う投資額が増えるほど、利益・損失額の規模は大きくなります。そのため、いきなり目いっぱい保有する資金を運用すれば、出だしから致命傷を負う可能性があるのです。

  • 投資額1,000万円を運用:投資先が30%暴落したとき損失は300万円
  • 投資額100万円を運用:投資先が30%暴落したとき損失は30万円

上記のような投資額の調節は、分散投資と同様に多大なリスクコントロール効果があります。気合が入りがちな投資初心者こそ、まずは少額投資で小さく運用をスタートさせましょう。

投資するタイミングは複数に分割する

少額投資の応用として、保有資産を少しずつ定額投資する「ドルコスト平均法」という方法があります。

これは、1つの金融商品を定期的、かつ同じ金額で買い続ける手法。購入価格の平均を適正化して「高値掴み」を緩和する、リスク軽減テクニックの1つです。

ドルコスト平均法の手順具体例
年間投資額を設定1年間で180万円投資する
投資先を決める投資信託Aに投資する
毎月何日に定期投資するのか設定毎月10日に購入する
年間投資額を12分割1ヶ月15万円ずつ投資する
上記の条件で毎月投資する毎月10日に15万円ずつ投資する

※横スクロールできます。

分散投資と違い投資先の破たんには対応できませんが、「投資先を分散させたくない」などの理由で、どうしても「1つの金融商品」へ投資額を集中させたいときに有効です。

「情報」を正しく理解すれば成功率は高くなる

多発する「インサイダー取引」からも分かるように、投資はいわば情報戦。優良な情報を持つことが成果に繋がる一方、功を急いで偽情報を信じてしまえば損失を生んでしまいます。

そのため、日頃から良質な情報をインプットして、知識と判断力を身に付けることが大切です。つぎのような方法を、欲しい情報に合わせて使い分けることで、効率良く投資家としてのレベルを高められます。

情報収集の方法特徴
専門家の書籍内容の質が担保されており基礎学習に最適
ブログ・サイトベテラン投資家の鋭い視点が分かる
SNS(Twitterなど)いち早く最新情報が流れてくる
オーディオブック電車や車通勤時の情報収集に最適

※横スクロールできます。

なお、上記のうち、SNSでの情報収集には特に注意が必要。最新情報がいち早く流れてくると同時に、質が悪く信憑性の低い情報も投稿されており、これは後述する「風説の流布」などの不正行為を招きます。

そのため、まず専門家の書籍で基礎知識を固め、ブログやサイトで応用知識を学んだうえで活用することをおすすめします。

間違った情報に惑わされない「疑い深さ」を持つ

株式投資では株価を操作するため、嘘のうわさを広める「風説の流布」という不正が行われます。

たとえば、信憑性を持たせるために偽造した画像・書面を作成し、「企業Aが業界を揺るがす新製品を作っている」などの情報をでっち上げて発信。それを信じた投資家たちが株式を買い込み、株価が上昇している最中に犯人は売り抜ける行為が、風説の流布を利用して行われるのです。

株式投資に限らず、投資の世界では頻繁に情報戦が繰り広げられています。これらは、例外なく嘘を仕掛ける犯人が悪いものの、「誤情報に惑わされない疑い深さ」持つほか回避する方法はありません。

まとめ

グラフ

今回は「投資の心得」として5つのポイントをご説明しました。

まずは目標を定めて、達成に必要な利回りを逆算。どのような投資方法が、自身の投資プランに適しているのか探る段階が重要です。

そして、怪しい情報には疑いを向けて、リスク軽減を意識して資産運用を継続する。間違っても他人の情報を無条件に信じたり、ギャンブル的な大勝負に出たりしてはいけません。

これらを満たして初めて、成功投資家への道が開かれるのです。

最後に、「投資の心得」を習得した後は、情報収集をしてみましょう。たった1分の申し込みで複数社の比較ができるOh!Yaの一括資料請求を是非活用しましょう。

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