これから投資を始めるあなたに！今から始めるべきおすすめ投資5選！【完全保存版】

いざ資産形成を始めようとしても、どこから手を出せば良いか分かりませんよね？

実は最適な投資方法は、投資家の目標によって大きく異なるのです。

今回は、あなたの理想ビジョンから投資方法の選び方を解説。おすすめの運用先を5パターンご紹介します。

資産形成に求めるスピード感は？

資産運用と一言でいっても利益率はそれぞれ異なり、目標達成までに必要な運用期間はまったく違います。そのため、自身の目標に適した運用方法を見誤れば、以下のような想定外の失敗を繰り返してしまうのです。

・時間をかけたけれど利益がわずかだった ・コツコツ投資をするはずが短期間で大損失を生んでしまった

このような失敗を回避するためには、どのように資産形成を進めれば良いのでしょうか？

脱サラを目指すなら積極的な投資が必要

サラリーマンを退職してセミリタイア、または専業投資家への転身を目指すのであれば、おのずと選択肢は利益率が大きい方法に絞られます。

ただし、大きなリターンをねらうことは、同時に大きなリスクを抱えると忘れてはいけません。リスク管理が不十分であれば一瞬で大金を失ってしまうため、適当な運用は命取りだと覚悟しましょう。

また、リスクを恐れている投資家の弱みにつけ込んだ「投資詐欺」に要注意。ローリスク・ハイリターンを誘い文句にして「海外不動産」や「事業投資」を勧め、十分に資金を集めた段階で逃亡する事件が多数確認されています。

老後資金を貯めるなら安全性を重視

本業と並行してコツコツと資産形成を進めるのであれば、不用意にリスクを取らない運用方法がおすすめです。

価格推移が緩やかな金融商品を扱うため、メンタル面への負担はわずか。1日や1週間で保有資産が激しく上下することはなく、相場価格に一喜一憂したくない人に適しています。

ただし、高い理想を持ちつつも低リスクな運用しか選ばない場合は、目標を達成できません。理想ビジョンから資産形成のスピード感を逆算し、どの程度の利益率が必要なのかイメージすることが重要です。

紹介する投資方法5パターンの比較表

目標達成に必要な「資産形成のスピード感」をイメージできれば、つぎは投資方法を選ぶ段階です。

今回ご紹介する投資方法は5パターン。下記に、それぞれの投資方法がもつ安全性や収益性、運用の手間や初期費用が分かる一覧表を用意しました。

リスクとリターンは比例しており、「安全性の高い投資方法」は収益性が低く、「安全性の低い投資方法」は収益性が高いという特性をもっています。

このような観点から、不動産投資や株式投資は「スピード感のある資産形成」に適しており、投資信託やREITは「少しずつ積み上げる資産形成」に適しているといった判断が可能です。

つぎの項からは、一覧表をもとに各投資方法の詳細について解説を進めます。

セミリタイアを目指せる投資

脱サラや専業投資家への転身を目指すなら、5年、10年と短期間のうちに資産拡大を進められる「不動産投資」や「株式投資」がおすすめです。

この項では、それぞれの特徴と成功に不可欠なポイントをご紹介します。

優れた投資効率をもつ「不動産投資」

不動産投資は「金融機関からの融資」を利用して、多額の投資金で資産運用ができます。

借入限度額は投資家の経済状況に依存するほか、投資対象となる不動産や金融機関に左右されるものの、年収に対して5～10倍ほどの融資は珍しくありません。

これは、仮に年収が700万円であったとき、融資額として3,500万～7,000万円ほど借りられる計算です。年収に相当する700万円を投資に充てた場合と、融資を利用して7,000万円を運用した場合では、以下のように利益に10倍の差が生まれます。

これほど投資効率を高められる投資手段は少ないため、不動産投資はスピード感のある資産形成に最適。実物資産を扱う不動産投資は「実体のある事業」であるため、運用先が形あるものとして見えることも魅力の1つです。

不動産投資を成功させるためには

賃料収入は入居率に依存するため、不動産投資を成功させるには「空室リスク」への対策がカギとなります。まず、価格・利回りだけで購入する不動産を決めるのは危険。投資家目線で優れている不動産であっても、入居者から見て魅力的な不動産であるとは限らないからです。

内外装はもちろん交通の利便性や周辺環境のチェック、道路の交通量や治安の良さにいたるまで、入居者は多角的に不動産の魅力をはかります。

それにもかかわらず、ほとんど現地に足を運ばないまま、資料の情報を頼りに購入を決める投資家がいることも事実。当然ながら入居者の視点が理解できず、資料上の利益率をクリアできないと頭を抱えたまま失敗するのです。

そのため、「入居者目線」の有無によって、不動産投資の成功と失敗が分かれるといっても過言ではありません。

ハイテク事業に出資できる「株式投資」

自身で事業を展開する不動産投資とは異なり、株式投資は有望な事業を見つけて出資をする資産運用です。

株式投資がもつ最大のメリットは、時代のトレンドにあわせて投資先を柔軟に変えられること。近年であれば、AI（人工知能）やVR産業が成長分野として注目されており、ここ数年で株価を急騰させている関連企業は数多くあります。

また、思ったように利益が伸びず「失敗した」と判断したときに、パソコンやスマートフォンで売却できる手軽さも利点の1つ。2倍、3倍と株価を成長させる第二のヤフーやLINEを見つけることで、投資家の保有資産はグッと急上昇します。

株式投資を成功させるためには

短期売買はタイムマネジメントが難しく、値動きの激しい銘柄で大損失を生む可能性があるため注意が必要です。マネーゲームにもちいられる価格推移の大きい銘柄ではなく、有望な事業でありつつ市場から評価されていない企業を探すことこそ成功のカギ。

5年後、10年後のニーズを予測し、企業のビジネスモデルに先行投資することで「お金に働いてもらう」資産運用が可能となります。そのためには、企業が抱える経営状況や事業への理解が不可欠です。

まずは賃借対照表や損益計算書など、企業が開示する資料を確認。そして、事業内容が社会にどのようなインパクトをもたらすのか、頭を働かせて考えなければいけません。

株式投資の成功は、決してギャンブル的な売買では達成できないと認識し、細かに情報収集を続けるメンタリティが求められます。

少額からスタートできる堅実な投資

定年退職までに少しずつ資産を増やしたい場合は、低リスクかつ安定感のある金融商品がおすすめです。

この項では、低リスク運用の代表例である投資信託とETF、REITをご紹介します。

専門家に分析・運用を任せる「投資信託・ETF」

株式投資の説明から分かるように、初心者がピンポイントで将来性のある投資先を見つけることは困難。多くの人が投資にハードルを感じてしまい、資産運用を始められないのです。

投資信託は、このような参入障壁を解消できる運用方法として知られています。

投資信託では、ファンドマネージャーが証券取引所を通じて投資家の資金を回収。多数の投資家から預かった資金を元手として、自動的に複数の株式・債券へ投資されます。投資家はファンドマネージャーの運用で発生した利益を「分配金」として受け取れるほか、買値と売値の差額を利益として獲得することも可能です。

このように、株式投資とは異なり「専門家の判断で自動的に投資される」という部分が投資信託のメリット。当然ながら、専門家は素人より知識量・経験が優れているため、初心者が未熟な知識で運用するよりも好成績が期待できます。

投資信託とETFの違いとは？

投資信託のなかでも、上場しておりリアルタイムに売買できるものを「ETF（上場投資信託）」と呼びます。これら2つの違いは以下の通り。

投資信託はETFより銘柄数が多いものの、運用コスト面でETFに劣ります。

ただし、ETFは分配金の自動再投資に未対応。分配金を再投資するには、手作業による買付が必要です。

できる限り運用の手間を減らすのであれば投資信託、運用コストを極限まで小さくするならETFがおすすめです。

投資信託・ETFの運用を成功させるためには

投資信託は低リスクで堅実な銘柄が多いものの、以下の2点には注意が必要です。

・毎月分配型の投資信託・ETFには投資しない ・アクティブ型の投資信託・ETFには投資しない

毎月分配型の投資信託・ETFにおける注意点

毎月分配型の投資信託・ETFは高利回りな銘柄が多く、一見すると魅力的に思えます。しかし、これは運用利益＋元本を分配する「通称：タコ足分配」により実現している利益率。

つまり、投資家から集めた資金を、そのまま分配金として返却しているのです。当然ながら純粋な運用利回りは公開情報より低いため、高利回りだと判断して投資しても保有資産は増えません。

アクティブ型の投資信託・ETFにおける注意点

投資信託・ETFにはアクティブ型とインデックス型があり、各種類はつぎのような違いをもっています。

上記の比較を見れば、より利益を追求する「アクティブ型」が好成績を残すように思えます。しかし、金融市場のデータを発表する「S&P Dow Jones Indices」の調査*¹により、運用年数が長引くほど「インデックス型」が優れたスコアを出すことが分かったのです。

これは米国と日本の両市場で確認され、長期運用であればアクティブ型よりもインデックス型を選ぶ方が運用成績が伸びると証明されました。

*¹出典：（S&P Dow Jones Indices「SPIVA® Japan Scorecard, SPIVA® U.S. Scorecard」）

不動産市場を対象にした投資信託「REIT」

REITは、あらゆる不動産に数万～数十万円で投資できる金融商品です。

投資信託と同様に、実際の不動産運用・売買はプロが行い、運用利益に応じて分配金が支払われる仕組み。手間や多額の資金を求められる不動産投資を、間接的かつ手軽に始められる投資方法なのです。

近年ではインバウンド政策が活発化し、街では多くの訪日観光客を目にするようになりました。さらに2020年には東京オリンピックが開催され、その5年後には大阪万博の誘致が決定。

両イベントの経済効果は数兆円に上ると予想されており、商業施設や宿泊施設への恩恵も大きいと想像できます。こういった、個人投資家には扱えない不動産が人気化するときこそ、REITは投資候補として有力です。

REITの運用を成功させるためには

REITを購入するときに注目すべきポイントは、「扱う不動産のカテゴリー」と「運用方針」の2つです。

これらは、運用のリスクレベルを左右する重要な要素。実際にREITを運用するまえに、それぞれの特性を把握しておきましょう。

扱う不動産のカテゴリー

上記のように、銘柄に組み込まれるカテゴリーの比率により安全性や収益性は異なります。

安定感のある運用を目指すのであれば、住居や物流施設を扱う銘柄。リスクをとって利益をねらうなら、オフィスビルや商業施設を組み込んだ銘柄が、投資対象として最適だと判断できます。

REITの運用方針

REITの運用方針は「特化型・複合型・総合型」の3パターンに分かれており、それぞれリスクレベルが異なります。

「特化型」の銘柄は1カテゴリーの不動産だけを扱うため、組み込まれている不動産の特性をダイレクトに反映。住居特化型であれば安定した利回りになりやすく、オフィスビル特化型であれば景気変動の影響を受けやすくなります。

「複合型」は2カテゴリー、「総合型」は3カテゴリー以上の不動産を扱うため、リスク分散効果の作用により損失・利益の最大値が小さくなります。

そのため、低リスクな運用を目指すのであれば、特化型よりも複合型や総合型が望ましいです。

まとめ

投資方法を決めるうえで重要なポイントは「投資に求めるスピード感」でした。

これを見誤れば、あなたが望む方向と180度違う結果を招いてしまいます。

勢い良く資産拡大を進めるなら、不動産投資や株式投資。少しずつ利益を重ねていくなら、投資信託・ETFやREITがおすすめです。