【決定版】忙しい会社員でもスタートできる！おすすめ投資＆副業10選

2018/12/14

By Oh!Ya編集部

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定年退職してからも自分の時間を作れず、毎日働きづめになる老後生活は嫌ですよね？

しかし、人生100年時代と言われる昨今、資産形成をしない世帯は老後まで労働を求められる可能性があります。年金支給では家計を支えきれず、現役時代からの貯蓄もわずか。このような状態で定年退職を迎えてしまえば、穏やかさとは程遠い老後生活が待っています。

そういった将来を解決するための方策こそ、本業と並行しつつ「投資・副業」を始めることです。今回は、忙しい会社員でもスタートできる、おすすめの投資と副業を9個ご紹介します。

会社員におすすめの投資4選

マネー

投資をギャンブルだと考える人も多いですが、プランを立てなければ失敗するのは仕事も同じこと。自身の知識が及ぶ範囲から小さく始めれば、一度に大金を失うことはありません。

この項では投資家の計画性が結果を左右する、堅実な投資方法を4つご紹介します。

不動産投資

余暇時間を最大限活用して、できる限り大きな副収入を得たい会社員におすすめ。景気に左右されにくい賃料収入を主の収入源としているため、中長期的な安定利益が期待できます。

そして、不動産投資が持つ最大のメリットは、多額の融資額を取り付けて資産運用をスタートできることです。借入上限額は職業や保有資産により変わりますが、年収の5～8倍に相当する融資額を取り付けられることも珍しくありません。

これにより、自己資金だけを運用した場合に比べて、効率的に利益を追求できます。

株式投資

スマートフォンやパソコンから売買できるため、余暇時間の少ない多忙な会社員におすすめです。

証券口座の開設時に「特定口座（源泉徴収あり）」を選択すれば、税金の計算から確定申告までを証券会社が行ってくれるため、税制上の面倒な手続きはありません。また、課税額が5～45％まである不動産投資と異なり、株式投資では配当金・売買差益に課せられる税金が一律で20.315％。

融資を取り付けられないため、不動産投資より利益率の上限はやや劣るものの、どれほど投資利益を重ねても税額が過剰に膨らまない点がメリットです。

非課税制度「NISA」は証券口座と同時申込がおすすめ

株式投資では年間120万円までの買付が非課税になる「NISA」が利用できます。

これは非課税期間である5年のあいだ、配当金や売買差益にかかる税金が全て免除される制度。購入した120万円以内の株式が、どれほど大きな利益をもたらしても非課税となるため、特別な理由が無いならば積極的に利用すべきです。

なお、NISA口座の開設・維持は無料であるため、証券口座の開設と同時に申し込むことをおすすめします。

投資信託・ETF

投資家にトレードセンスが求められる株式投資とは異なり、投資金をファンドマネージャーに預けて資産運用を任せる金融商品。

投資先の選定や金融市場の動向、実際の株式売買を全て専門家が行うため、投資家に求められる作業はほとんどありません。運用成績に応じて分配金が得られるほか、設定満期まで保有した場合に受け取れる償還差益や売買差益が主なリターンです。

投資信託やETFでは、ファンドマネージャーが複数の投資先を運用するため、必然的に分散投資になりローリスクな運用となります。短期間で資産を大きく伸ばす運用には不向きですが、コツコツと長期運用を続けることで安定した利益率が期待できる投資です。

一部の投資信託は「つみたてNISA」の利用が可能

投資信託やETFもNISA口座に対応しているため、年間120万円までの非課税枠を活用できます。また、金融庁の基準をクリアした商品には「つみたてNISA」と呼ばれる制度も用意されており、年間40万円までの非課税枠と20年間の非課税期間が設けられています。

NISAに比べて、より少額かつ長期運用に適した制度であるため、各人の投資額に応じて最適な選択ができれば理想的です。

REIT

REITは、投資不動産を対象にした投資信託ともいえる金融商品。投資信託やETFと同様に専門家に資産を預けて、不動産運用や売買を運用してもらいます。

不動産投資には多額の資金が必要ですが、REITであれば数万円から投資が可能。商業ビルやホテルなど、個人投資家には手が出ない大型不動産を扱えます。

また、これらの不動産は訪日客増加で需要が高まっており、東京オリンピックや大阪万博の開催で更なる経済効果が期待されています。今後の将来性を考えれば、株式投資や投資信託に全く見劣りしない有望な投資先だといえるでしょう。

会社員におすすめの副業5選

日本円

投資は「お金に働いてもらう」という方法であり、利益額は投資家の労力に比例するわけではありません。ただし、これはメリットであると同時にデメリットでもあります。

なぜなら、計画性が乏しければ、時間・労力をどれほど投下しても利益が出ないからです。一方、多くの副業は会社員と同じ「労働集約型」のビジネスであるため、おおむね仕事量に対して利益が発生します。

投資が不向きだと感じる人は、まず副業で手堅く稼ぐ方法がおすすめです。

クラウドソーシング

外部人材を求める企業の依頼に応じて、スキルを提供する代わりに報酬を得られるマッチングサービスです。

登録されている仕事は多岐にわたるものの、大部分を占めるのはウェブ系の制作案件。ウェブサイトに投稿する文章コンテンツの作成や、ウェブサイトそのものを設計するエンジニア向けの案件が多いです。

前者の文章コンテンツ作成は「ウェブライター」とも呼ばれており、会社員や主婦のちょっとした副業として注目されています。文章コンテンツの内容も美容や健康、金融や自動車など多様なジャンルがあり、各人が知識を持っている分野を活かせることがメリットです。

仕事量や業務時間を調節しやすいため、まとまった余暇時間を取れない人でも合間をぬって取り組めます。

コンサルティング

会社員を長年続けていると、身を置いている業界に関連した専門性が身に付きます。そして、専門知識や経験にはニーズがあり、これを求める企業は多くいるのです。

コンサルティングと聞けばハードルの高い業務に思えますが、国内サービスの「ビザスク」や「Open Research」を利用すればスタートは難しくありません。まずは会員登録を完了させて、持っている専門性をアピールすれば、簡単に副業コンサルタントとして活動できるのです。

たとえば、製造業界に携わってきた人であれば、エレクトロニクスや自動車業界に関する情報提供。メディア業界に携わってきた人であれば、ウェブマーケティングや広告関連の知識を提供できます。

これらは一例であり、他にも多種多様な人材が求められているため、まずはコンサルサービスに登録して「保有スキルが換金できるのか」を確かめてみるのがおすすめです。

スキルシェアリング

ビジネス寄りではない専門性を持っていたとしても、「スキルシェアリング」を駆使すれば収入を得られます。

たとえば、料理が得意であれば「Kitch Hike」を通じて参加者を募り、自宅や施設にて食事を提供することが可能。20％の手数料負担があるものの、食事代として参加者から報酬が支払われます。

一方、得意な分野が英会話であれば、翻訳サービス「gengo」にてトランスレーター（翻訳者）として活動することが可能。トランスレーターのレベルに応じた難易度の案件が配され、内容の難しさに比例して報酬額はアップします。

他にも育児や介護、運動などさまざまな分野において、スキルシェアリングは広まりつつあるのです。保有する専門性がコンサルティング向きではない場合、得意分野でのスキルシェアサービスが存在しないか確かめてみてください。

アフィリエイト（ネット広告業）

ウェブサイト内に企業広告を設置、サイト訪問者の広告クリック・商品成約数に応じて報酬が支払われるビジネスモデルです。

クレジットカードの関連サイトであれば、新規クレジットカード作成の案内。プログラミングの解説サイトであれば、プログラミングスクールへの案内など、コンテンツに応じた企業広告を設置するのが一般的です。

収益性はコンテンツのクオリティや充実度に依存し、月間で数十万～数百万円の利益をあげるウェブサイトも珍しくありません。ただし、Googleの検索結果に上位表示させるためには、SEOと呼ばれる専門知識が必要となるため、収益の基盤を築くまでに時間を要します。

不用品販売

持続可能な副業ではないものの、自宅にある不用品の販売は投資や副業の基盤作りに最適。商品を市場に持ち込んで販売するという、ある種「ビジネスの大原則」ともいえるサイクルを体験できます。

大きく稼ぐことは難しいですが、元手ゼロから始められて損失が出る可能性もありません。資金調達の方法として、最も安全かつ確実な選択だといえるでしょう。

会社員はスキマ時間を有効活用しよう！

アイデア

投資にしても副業にしても、ある程度の基礎知識がなければスタートできず、利益追求のためには絶えず学習する必要があります。しかし、多忙な会社員にとって勉強時間の捻出は難しく、学習機会が用意できないまま収入拡大を諦めてしまうケースも多々。

そこで、この項では学習方法を4つに分類して、それぞれのスキマ時間に取り組める勉強方法をご紹介します。

基本のおさらいは専門書籍が一番

インターネットの普及により、いまやデジタル端末1つで膨大な量の情報が手に入ります。

しかし、なかには信頼性の低い内容も紛れており、初めて勉強する分野における情報の取捨選択は困難。検索上位に表示されるサイト記事には、似たような情報が記載されている場合も多く、基礎知識を効率的に取り込む方法として最適とはいえません。

そこで、おすすめなのが書籍による学習です。書籍は専門家や分野に精通している著者が執筆しており、複数回のチェックにより内容の真偽が確認されています。構成は網羅的かつ体系的に整えられているため、適切な順序で知識を得ることが可能。

初心者がまっさらの状態から、効率良く学習する方法として理想的なのです。

新しい情報はSNSでキャッチアップ

書籍は優れた教材であるものの、リアルタイム性に欠けるため最新情報のキャッチアップには不向き。こういったニーズに応えられるのは、SNSを利用した情報収集です。特にTwitterはアクティブに発信している投資家が数多くおり、世間的な大ニュースから局所的かつマニアックな情報まで、あらゆる最新情報が集まります。

SNS内にはパブリックなコミュニティが形成されており、投資家のフォロワーは投資家である場合がほとんど。1人の発信を追えば、連鎖的に大勢の投資家がシェアしている情報が舞い込んできます。

ニュースアプリやウェブサイトには載らない、細かな情報を集めるときに役立つ方法です。