副業をしないと厳しくなる？3つの理由と9通りの具体策を紹介
By Oh!Ya編集部
2,038view
副業に対する注目度は年々高まっており、世代によっては「副業していないと時代遅れ」とまで指摘されるほどになりました。
しかし、目先のお金稼ぎを第一に考えた副業では、時間と体力を消耗するばかり。人生を豊かにするため取り組む副業が、かえって生活から余裕を奪う原因になる危険性もあるのです。
今回は、どうして副業を始めるべきなのか解説し、今後どのような副業が成長分野となるのかご説明します。
目次
これから副業をしないと厳しい理由とは？
「副業元年」や「働き方改革」というワードを皮切りに、より自由に働ける社会作りをテーマとした取り組みがなされてきました。
ただ、この事態を一面的に捉えて、人生に自由が与えられたと安易に考えていては危険。従来の労働観を覆す昨今のムーブメントには、見落としがちな裏の事情が隠されているのです。
この項では、現状の日本社会が抱える問題を取り上げつつ、なぜ副業が必要なのか「3つの理由」を解説していきます。
理由1：勤務先の倒産や人員削減に対する不安がある
2018年、副業元年が大々的に取り上げられるなか、NECや日本ハムなど大手企業では希望退職募集が行われました。こういった人員削減は一過性のものではなく、2019年にはコカ・コーラや富士通でも早期退職や配置転換が実施されています。
こういった事態が意味するのは「終身雇用制度の破綻」そのもの。収益性が低い、あるいは人工知能で代替可能な部門の社員を、企業の資本でカバーする余裕がなくなってきたのです。
正社員の特権であった「安定した収入」は、もはや過去の常識といっても過言ではありません。当然、非正規雇用の立場よりは安定的ですが、それもあと数年経てばどう変化するか分からないのです。
理由2：年金の減額・支給時期変更が可能性としてあり得る
政府は「2110年度までは年金財源を確保できる」といった検証結果を発表しています。しかし、この試算は楽観的だという識者の意見もあり、年金を給付するため積み立てられた財源は、政府の予想より早い段階で尽きるだろうと懸念されてきました。
ただ、年金制度を廃止すれば生活保護者が激増するため、突然年金が給付されなくなるとは考えられません。現実的なストーリーとしては、年金を減額して給付年齢を引き上げ、積立金が底を付かないよう延命するといったところでしょう。
人生100年時代ともいわれる昨今、十分な貯蓄も収入源もない高齢者にとっては「どれほど年金を受け取れるか」というのは生活を左右する一大要素。何も対策を立てないまま過ごしていては、年金に依存せざるを得ない状況を迎える可能性があります。
理由3：多様化する社会の流れに取り残されてしまう
上記のような問題の深刻さを察知し、すでに副業を始めている人は大勢います。
こうした人たちが手にしているのは、お金だけではありません。戦略的に副業に取り組んでいる人たちは、ある場面ではお金以上に重要ともいえる「幅広い分野のスキル」と「自ら事業を立ち上げる経験」を手に入れているのです。
日本では長らく、1つのことを長期間続けるのが美徳とされてきました。しかし、インターネットの普及でビジネスシーンの移り変わりは激しくなり、より多方面に精通している社員が重宝され始めています。
本職以外のスキルが評価される一例
パソコンの苦手な年配社員ばかりで、単純作業も手作業でやっている非効率的な零細企業をイメージしてください。こうした企業に、エクセルで情報管理できる体制を作り、パワーポイントで資料を用意できる若手社員が加われば、業務効率は飛躍的に上昇します。
一見すると事業に関係のないパソコンスキルを持った若手社員が、パソコンでの作業を本職としない職場で評価されるのです。こうした本職以外での経験を活かせるシーンが、今後さらに増えていくと予想できます。
たとえば、後述するサイト作成やカメラ撮影の知識は、各企業が集客用ホームページを構えるいま需要の高いスキルです。こうした業務を任されるような社員になれば、会社にとって貴重な人材になれるはず。
本職に関する知識しか持たない人と比べて、相対的に市場価値の高い存在として評価されるでしょう。
戦略次第で大きく稼げる労働集約型の副業
労力・時間をかけるほど稼げる働き方を「労働集約型」と呼びます。労働集約型の副業は自身が労働しなければ利益を生まないので、完全に安定した収入源とはいえませんが、即金性があり稼ぐために必要な初期費用が少ないです。
そのため、本業以外に投じられる労力・時間が十分にあるなら、最初に選ぶ副業としておすすめ。この項では、戦略次第で大きく稼げる、労働集約型の副業をご紹介します。
WEBライター
主婦（主夫）向けの副業として紹介されることの多いWEBライターは、小遣い程度にしか稼げないというのが一般認識です。しかし、実際にはWEBライターだけで生計を立てている人もおり、自宅で家事をしつつパート勤務より稼いでいる人は多くいます。
なかにはWEBライターの仕事だけで、一般企業の正社員ほどの収入を得ている人もいるのです。これは、WEBライターの仕事が「成果報酬型」であることと関係しています。
つまり、労働時間に対して報酬が発生するわけではなく、成果物そのものに対して報酬が支払われるのです。ここに「何時間作業をしたのか」という要素は関係しないため、完璧な仕事を素早くできれば短時間で報酬を受け取れるのです。
WEBライターはどんな仕事内容なの？
私たちは、GoogleやYahoo!を使って検索するとき、表示されたサイトやブログ記事を見ますよね？WEBライターの主な仕事は、このような「ネット上に掲載される記事」の制作です。
恋愛や趣味などライトな話題を扱うものから、法律や医療など難度の高いテーマを扱うものまで、記事制作のジャンルは多岐にわたります。そのため、自身の興味関心と合致したジャンル、本業に関係するジャンルの依頼を見つけやすく、特別なスキルがなくても始められるのです。
これらのサイトに登録することで、WEBライターの仕事へ簡単に応募できます。基本的にはパソコンさえあれば始められるので、文章を書くことが好きであれば副業の選択肢としておすすめです。
サイト制作
いまの時代、大多数の企業がホームページを持っており、サイトを通じた集客に力を入れています。このようなネット上に存在する「サイト」を構築する仕事が、サイト制作と呼ばれるものです。
サイト制作と一言でいっても業務内容は幅広く、小規模なブログ形式のページを作る依頼もあれば、大規模なショッピングサイトを作る依頼もあります。そのため、案件によって報酬額は数万円～数百万円と大きな開きがあることが特徴です。
サイト制作は誰でも始められるの？
サイト制作の仕事には「コーディング」と呼ばれるプログラミングに近しい技術を要します。そのため、全くスキルのない状態では始められません。
しかし、短期間でコーディングを習得できる学習サイトや、体系的に教育してもらえるオンラインスクールが登場したことにより、未経験者が副業として取り組むケースが増えています。
また、サイト制作も成果報酬型であるため、スキルを磨いて高収入を得る副業サラリーマンも多く、学歴に関係なく始められることから注目を集めてきました。向き不向きがあるため、まずは有名な無料学習サイト「Progate」などを利用して、どんなものか触れてみることをおすすめします。
ネットショップで商品販売
ネットを通じた商品売買は、スマートフォンの普及で顧客層が増えたことにより盛んになりました。フリマアプリ「メルカリ」の登場により、誰もが手軽に販売者側として商品を販売できるようになったことは、多くの人がご存知だと思います。
こうした多数の顧客層がいる市場であれば、実店舗では成功させることが難しい「ハンドメイド雑貨」や「手作り家具」の販売事業を持つことが容易です。さらに、販売に必要なコストは少なく固定費がかからないため、大損をする可能性はほとんどないのです。
- 塗装したプラモデル
- 陶芸教室で作成した陶器
- 旅行先で撮影した風景写真
規約違反でなければ何でも出品できるため、上記のような趣味から生まれる創作物も換金できます。
仕入れ先を確保すれば転売ビジネスも可能
趣味の延長線上でネットショップを続けて、本業の給与に迫るほどの収入を得ることは難しいです。しかし、需要のある商品を安く手に入れられる場合、仕入れ～販売を効率化しつつ転売をすることで、ある程度の規模に拡大できます。
たとえば、800円の書籍を1,000円で売っても、利益は200円とわずかです。この利益率の低さは、至ってシンプルな方法で解決できます。仕入れる書籍を100冊に増やして全て売れば、利益額は100倍の2万円になるのです。
こうした手法を耳にして「当たり前だ」や「そんなに上手くはいかない」といった意見が挙がるのは想像できますが、小売業のビジネスモデルは基本的にこうした考えにもとづいています。
逆に考えれば、大量に仕入れて販売できるチャネルさえ用意できれば、転売ビジネスで成功を目指すのは比較的容易です。実際に転売ビジネスを副業で始めて独立するケースもあるため、ネットショップで小さく商売を始める方法もあると覚えておいてください。
小さくコツコツ稼げるストック型の副業
どのような副業をするか考えたとき、労働集約型は即金性がありスタートダッシュに適している一方、頭打ちが早く持続的発展の観点でいえば望ましくありません。
これを解決するなら、労働力に依存しないビジネスモデルを考案する必要があります。労働力を直接換金するのではなく、何かしらのプロダクト（プラットフォームや商品）を作り、それを世に出して換金するのです。
このとき、プロダクトが1回で消費されず、中長期的に消費されて価値を与え続けるビジネスを「ストック型」と呼びます。こうした考え方はイメージが難しいため、この項ではストック型の副業を具体例を交えて解説していきます。
ブログ運営
ブログ運営は「宣伝広告ビジネス」の一種。有用な記事や面白い記事でアクセスを集めて、サイト訪問者がブログ内に設置した広告から商品を買えば、広告主からブログ運営者に報酬が支払われるという仕組みです。
アクセスを集める記事を10ページ,100ページと用意していけば、ページ数に比例してアクセスは10倍,100倍と増加していきます。アクセス数が増えれば広告の成約数も多くなるため、人気ブログになるほど広告収入は拡大していくのです。
ブログ運営者のうち、稼いでいる人の比率はそれほど高くありませんが、なかには1ヶ月あたり数百万円の収益をあげる人もいます。コンスタントに価値のある記事を作る必要があり、決してイージーな副業とはいえないものの、わずかな初期費用で始められる低リスクなビジネスです。
なぜこのような宣伝広告ビジネスが成立するの？
世の中には途方もない数の企業があり、そのほとんどが「自社製品・サービス」を保有しています。しかし、このうちの数％にあたる製品・サービスしか、私たちは認知していないですよね？
当然ながら、私たちは「認知していない製品・サービス」を買うことはありません。そのため、認知度を高めて潜在顧客にアプローチしたい企業は、会社の資本を宣伝広告に充てており、このとき低コストで出稿できる広告こそが「ネット広告」なのです。
スマートフォンアプリを開いたときに表示される広告も、YouTubeを再生するときに表示される広告も、全て企業が認知度を高めるための宣伝広告です。こう考えれば、ブログ運営が宣伝広告ビジネスとして成り立っているのは、何も不思議なことではないと分かるはずです。
デジタルコンテンツの販売
教養を高めたり、ノウハウを身に付けたりする手段が、手元のスマートフォン1つで消費できるようになってきました。たとえば、電子書籍やオーディオブックなど、デジタルコンテンツの一般化がそれを象徴しています。
このようなデジタルコンテンツの販売は、費用をかけず個人レベルで展開できるとご存知でしょうか？
こうしたプラットフォームで需要のあるコンテンツを販売し、それに価値を感じた顧客がコンテンツを購入すれば利益が得られます。コンテンツに価値がある限り購入され続けるので、収入が自身の労力に比例しない「ストック型ビジネス」だといえます。
ネットショッピングとの違いは何か
一見すると、ネットを通じてコンテンツを販売するのは、先ほど紹介したネットショッピングや転売ビジネスと同じものに思えます。しかし、デジタルコンテンツの販売には決定的な違いがあります。
それは、デジタルコンテンツは「原価・手間ゼロで無数に増やせる」ということです。ネットショッピングは、実体のある商品をネットを通じて販売します。このとき、一度作成したものを原価ゼロでコピーすることはできず、在庫管理や発送には必ず時間を要します。
一方、デジタルコンテンツは文章であれ音楽であれ、コピーも送信もワンアクションです。ゼロからコンテンツを作る必要こそあるものの、仕入れ～販売にコストのかからない利益率の高いビジネスモデルなのです。
お金に働いてもらうタイプの副業
労働集約型やストック型の副業は、どちらも「元手」として労働力が必要でした。こうしたビジネスモデルは投じる労働力をゼロにできないため、すでに余力のない人は手を出せないというデメリットがあります。
このようなケースに該当するなら、労働力ではなく金銭を元手に始める「お金に働いてもらう副業」がおすすめです。
不動産投資
不動産投資は、「入居希望者に賃貸物件を貸す」という賃貸業の一種。時代による流行り廃りのない、衣食住に密接した堅実なビジネスモデルです。
また、お金に働いてもらうタイプのなかでは、最も効率的に利益追求を目指せる副業だといえます。1番に挙げられる理由は、不動産投資が事業として認められており、金融機関から多額の借入を受けられるということ。
不動産投資は堅実なビジネスモデルであるため、収支計画を綿密に立てれば金融機関が融資先として評価してくれます。融資額はケースバイケースであるものの、一般的なサラリーマンが数百万～数千万円の借入を受けることは珍しくありません。
多額の資金を運用すれば、それに比例してリターンも大きくなります。こうした「レバレッジ効果（てこの原理）」を働かせやすいことが、不動産投資の最大の強みです。
保有資産に合わせて不動産のタイプを選べる
不動産投資には多額の初期費用が必要だと思われがちですが、こまめにリサーチすれば百万円以下の不動産も数多くヒットします。こうした不動産は築年数が古いため、その多くはリフォーム工事費や修繕費が別途かかるものの、比較的少額から不動産投資を始められるのです。
また、築古不動産は近年注目を集めており、書籍やオーディオブックなど多数の媒体でノウハウが出回っています。そのため、格安で不動産投資を始めるハードルは、ひと昔前より随分下がってきました。
こうした理由から、不動産投資は決して遠い存在ではなく、むしろ空き家が増えつつあるいま旬なビジネスといえるので、ぜひ選択肢の1つとして検討してみてください。
投資信託
投資信託は、資産運用の専門家に資産を預けて、株式・債券の運用を代行してもらう金融商品です。利回りは高くないものの、以下のような特徴が支持されています。
- 運用にほとんど手間がかからない
- 投資信託によっては数百円から始められる
- 急騰・暴落しづらく安定的な価格推移を期待できる
投資信託1本で大きく稼ぐのは難しいですが、経済的にも労力的にも負担がかからないため、貯金のような感覚で運用できるのが特徴です。
手間のかからない副業ならETFやREITも有力候補
投資信託の類似商品として、ETFやREITという金融商品が存在します。基本的な仕組みは投資信託とほぼ同じですが、どちらも証券取引所で売買できるため、パソコンやスマートフォンアプリからリアルタイムに売買可能です。
なお、ETFは投資信託と同様に株式・債券を対象とするものが多い一方、REITは不動産市場のみを対象にしています。そのため、不動産管理や初期費用がネックとなり不動産投資を始められない場合、準備期間のうちはREITを運用するという投資家も多いです。
ETFとREITは、投資信託に比べて最低投資費用が高い傾向にあるので、各種特徴や経済状況と相談して選択することをおすすめします。
配当金や株主優待狙いの株式投資
株式投資をギャンブルだと捉える人もいますが、運用方法によっては投資信託と同じように堅実な副業になり得ます。その代表例が、以下のような形で株主に配される「配当金・株主優待」の獲得を目的とした株式投資です。
- 配当金：利益の一部を金銭で株主に還元する
- 株主優待：株主に自社製品や優待券を配布する
これらは入手に特別な手続きを必要とせず、対象企業の株式を保有しているだけで受け取れます。そのため、実質的に「ほったらかし投資」として機能するのです。
株主優待は利回りより実用性の高い選定がおすすめ
金銭をそのまま受け取れる配当金と違い、株主優待は自社製品や優待券をリターンとして受け取ります。このとき、つい優待内容のお得感を重視してしまいやすいのですが、衝動的に決めるのではなく「実生活で利用するのか」という点に注目すべきです。
たとえば飲食関連の企業であれば、自社の系列店舗を対象とした優待券を設定するケースが多いのですが、優待券がいくら高額であっても近場に対象店舗がなければ使う機会がありません。
優待券には使用期限が設定されているため、計画的に利用できず「いつか行くかも知れない」と思ったまま紙切れになってしまう恐れがあるのです。そのため、株主優待を目当てに株式投資を行うときは、優待内容が日常生活で必ず利用するものであることが望ましいです。
少しずつ「お金に働いてもらう副業」に切り替えていこう
労働集約型の副業は、効率良く働くことで高収入を目指せるのですが、労働単価をどこまで高めても不労所得になることはありません。そのため、自身が費やせる労力・時間を超えた収入は得られず、必ずどこかで限界を迎えます。
一方でストック型の副業は、一度労力と時間を込めてコンテンツを作れば、それらが半永久的に商品として機能します。ただ、デジタルコンテンツは誰もが簡単に作れるため、すでに氾濫しており「消費し続けられる商品」を作るのは極めて困難です。
こうした理由から、最終的にはお金に働いてもらう副業をゴールに見据えて、参入障壁が低く競争の激しい分野からステップアップすることをおすすめします。安定した収入を確保するなら「労働集約型→ストック型→お金に働いてもらう」といった工程を繰り返し、収入源を分散していくことが望ましいです。
まとめ
正社員であっても安心できず、副業をしなければ人生設計が安定しない状況になりつつあります。そのため、いま余裕のあるうちに副業を始めて、不測の事態に備えた経済基盤作りに励むことをおすすめします。
どの副業も学歴・職歴を問わず始められるので、性格に合うものが見つかるまで順番に挑戦してはいかがでしょうか？
