【目的別ポートフォリオ】分散投資におけるベストな配分とは？

ポートフォリオは「資産形成におけるコンパス」とも言える重要な指標。意思決定をブラさず運用を続けるため、加えてリスクを視覚的に認識するために欠かせません。

しかし、どのようにして作れば良いのか、具体的な方法が分かりませんよね？

そこで今回は、目的に応じたポートフォリオの一例を紹介。20～50代後半までの期間、どういった方針で投資すれば良いのかご説明します。

資産形成は分散投資で実践しよう

そもそもポートフォリオは、分散投資の状態を可視化するために作成するものです。そのため、分散投資の効果や意味を知らないままでは、理想的なポートフォリオは作れません。

初めに「なぜ、分散投資をもちいて資産形成に臨むのか」について解説していきます。

投資先の分散はリスク管理の基本

分散投資を行う目的は「リスク軽減」に他なりません。

以下に、分散投資の効果が分かる図表をご用意しました。

投資先Aが破たんしたとき、一点投資をしていた「サンプル1」は100％の損失となり、運用資金を全て失ってしまいます。しかし、投資先を分散していた「サンプル2」と「サンプル3」は、それぞれ被害を50％,33.3％に食い止めました。

つぎに、投資先A,Bが連鎖的に破たんした場合を想定します。このときには「サンプル1」はもちろん「サンプル2」も全滅し、運用資金は壊滅的な状況に陥りました。

そんななか「サンプル3」だけは66.6％に被害をとどめ、運用資金の約3割は被害を免れています。つまり、投資先を分散するほどリスクは小さくなり、一部の深刻なダメージを他の部分でカバーできるのです。

今回ご紹介するポートフォリオは、堅実な資産形成を前提としており、どれも分散投資による損失回避の考え方を組み込んでいます。

分散投資に欠かせない「リバランス」の方法

たとえば、投資先Aと投資先Bを50％ずつ運用していたとき、どちらか片方だけが急成長すれば「50％：50％の均衡」が崩れてしまいます。そうなれば、本来想定していたリスクレベルが狂うため予想外のダメージを被るのです。

そこで、常にポートフォリオを適正な状態に保つため、比率の調整である「リバランス」を行います。

リバランスの考え方は至って簡単。先ほど例に出した投資先Aと投資先Bが「70％：30％」の比率になってしまったとき、投資先Aの保有率を20％減らして、投資先Bの保有率20％を増やせば良いのです。

目的別ポートフォリオの参考例4つ

分散投資はリスク軽減効果を発揮する反面、投資先を多数持つことにより資産状況が複雑化します。さらに、それぞれの投資先はリスク・リターンの大きさが異なり、どの行動を選べば最適なのか分かりづらくなってしまうのです。

こういった、分散投資の弊害を解消するため、また意思決定の速度を速めるためにポートフォリオは活躍します。この項では、各人が理想とする資産運用プランに合わせ、目的に応じたポートフォリオを選べるよう参考例をご用意しました。

資産の保護を最優先にした「元本保証タイプ」

収益性よりも安全性を優先して、元本保証の商品を中心に作成したポートフォリオ。資産の保護を優先しており、基本的に利益率は高くありませんが、社債の比率を増やせば利回りは上昇します。

なお、社債は発行元が企業であり、国債や銀行預金に比べてリスクはやや高いため注意。多く組み込むのであれば、ソフトバンクやSBIホールディングスなど倒産の心配が少ない社債をおすすめします。

なお、社債が不安要素になる場合は、40％全てを個人向け国債に変えても問題ありません。

広範囲を対象にコツコツ資産を増やす「ほったらかしタイプ」

米国株式への投資は、通常なら複雑な手間・コストが発生するのですが、投資信託であればファンドマネージャーに運用を一任することが可能。投資家は投資信託を購入するだけで、優れた成長率の米国株式を手放し状態で運用できます。

また、不動産市場を投資対象とする不動産投資信託も、2020年代の東京オリンピックや大阪万博で注目を集めています。わずか数万円から、個人では売買が難しい商業施設が扱える、おすすめの金融商品です。

どれも購入以降に手を加える必要がないため、「ほったらかし投資」を実現しやすいポートフォリオだといえます。

トレンドを見極めて有望分野に投資する「株式投資タイプ」

決算情報や市場動向を読み解きつつ、有望な分野・企業に出資するのが株式投資です。

絶えず情報収集が必要になるため、決して難度の低い資産運用とはいえませんが、投資した事業が伸びれば資産を2倍,3倍と増やすことが可能。実際に、過去にはスマートフォンの人気ゲームアプリを発表した企業が、1年間で株価を100倍以上伸ばした事例もあります。

ただし、全資金をいくつかの企業に投資するのはリスキー。運用資金の半数ほどは成長率と安定感を兼ねている、海外株式型の投資信託で運用することをおすすめします。

スピーディに資産拡大を進める「不動産投資タイプ」

不動産投資は、銀行から正当に融資を受けられる唯一の投資方法。年収の5～8倍相当の借入も珍しくなく、自己資金と併せて多額の投資資金を運用できます。

これによって投資効率は非常に高くなり、目標を早々に達成できるケースも多々。不動産投資でセミリタイアした会社員が多いことからも、スピード感のある資産拡大に適していると分かります。

ただし、他のポートフォリオと比較して、多大な時間・労力が必要です。兼業大家として活動するなら、他の投資に時間を充てる余裕はないため、投資信託や国債など運用に手間のかからない金融商品へ投資した方が良いでしょう。

年齢に応じた資産運用の考え方

上記の各種ポートフォリオは一例であり、明確な正解が用意されているわけではありません。

むしろ、本人の年齢や収入、ライフイベントの発生に合わせて、以下のように臨機応変に改良していく意識が必要です。

20代の資産運用はこう考える！

社会人としての下積み時代といえる20代は、収入の関係で運用資金を多くは捻出できません。

そのため、コツコツと経済基盤を築きつつ、30～40代に向けて知識を身に付ける時期だといえます。

前半〜後半：とにかく投資を習慣化する

運用元本が少ない20代は、リターンを重視した「積極的な投資」を推奨されがち。しかし、まだ金融知識が乏しいうちから攻めの姿勢で臨んでも、かえって貴重な資産を減らす要因になります。

また、急ぎ足で資産拡大を進めようと、ハイリスク運用を始めるのは得策ではありません。これらボラティリティ（値幅）の激しい投資は、ある種ギャンブルのような中毒性があり、穏やかな値動きの投資が物足りなく感じてしまうのです。

皆さんもご存知の通り、ギャンブル的な投資は身を滅ぼす要因になるため、20代前半は運用成績ではなく「投資を習慣化」することをおすすめします。生活費と娯楽費だけでなく、収入の一部を投資に充てつつ、資産運用を生活の一部として捉えられれば理想的です。

生活サイクルに余裕が出てきた段階で、理想を達成するための資産運用プランを考案してみましょう。

30代の資産運用はこう考える！

30代は社会人として一人前になり、それぞれが将来設計を考え始める時期です。

数多くのライフイベントが訪れる年代であるため、自身の状況に応じた臨機応変な対応が求められます。

前半：既婚・未婚で運用方針を決めよう

20代で独身だった友人や同僚が、30代前半を迎えて結婚するというケースは多々。このくらいの年代に未婚である場合、将来的に結婚・独身どちらが良いかと考え始める時期でもあります。

もし結婚したいと考えるのであれば、結婚や子育ての費用を意識しつつ、無理のある資産運用は避けるべきです。いざ理想の相手が見つかったとき、経済的な問題で結婚を逃せば目も当てられません。

一方で、生涯独身のまま過ごそうと考えているなら、いわゆる「勝負をかける時期」に相応しいタイミングです。まだ若く多少の失敗も巻き返せるため、生活に負担をかけないよう投資額を増やして運用すれば、早期の資産形成も視野に入ります。

すでに結婚している場合、もしくは30代前半で結婚した場合は、つぎに説明する30代後半向けの「既婚者の資産運用に対する考え方」を参考にしてみてください。

後半：出費が多いため換金性・安全性を重視

30代後半ですでに結婚している場合、これから十数年は大きな出費が連続すると覚悟しなければなりません。子どもが生まれれば養育費がかかり、自家用車やマイホーム購入を検討し始める時期だからです。

不測の事態にも対処できるよう、換金性と安全性を優先したポートフォリオをおすすめします。ライフイベントがひと段落するまで、資産の大部分を銀行預金や国債に振り分けても良いでしょう。

40代の資産運用はこう考える！

社会人として成熟し、公私ともに安定を迎える時期。20～30代のうちから学習を続けていれば、必要な知識は一通り備わっているはずです。

時間・経済的に余裕が生まれ次第、積極的に資産拡大を目指すポートフォリオに切り替えていきましょう。

前半：徐々に投資に力を入れ始める時期

40代前半になれば、社内において一定の地位を獲得しており、30代に比べて収入が増える傾向にあります。そのため、子どもの成人までは出費が続くものの、投資資金の捻出は以前より容易でしょう。

本格的な投資を始める前準備の期間だと捉えて、人生設計やポートフォリオを見直しておく時期です。

後半：子どもの自立とともに積極的な運用

40代後半から子どもが自立するケースは多く、それと同時に養育費による経済的な圧迫はなくなります。ほとんどの既婚者は、この段階から本格的に資産運用へ臨み、残りの10年ほどで老後資産を用意しなければなりません。

40代後半までに金融知識を身に付けておき、あとは資産運用に専念する。これが、資産運用プランにおける「目安の1つ」になるといえます。

50代の資産運用はこう考える！

時間や資金は40代より余裕ができるものの、定年退職まで残り10年であるため慎重な資産運用へシフトする必要があります。

シビアな判断が求められるため、冷静に計画を進めるメンタリティが必要です。

前半：目標金額を考慮しつつ柔軟に投資

50代を迎えた段階で、どれほど運用利益をあげれば「目標金額」に到達するのか再確認しましょう。

景気が向かい風であったり、投資先の利益率が伸び悩んだりしたために、資産拡大が想定より遅れていても焦りは禁物。ポートフォリオそのものを強気な構成にするのではなく、毎月の積立金額から調整することをおすすめします。

毎月1万円の積立金プラスでも、利回り3％で複利運用すれば10年後の利益額は130万円以上。2万円,3万円と少しでも捻出できれば、まだ挽回するチャンスは十分にあります。

後半：低リスク運用で老後資産の総仕上げ

定年退職を目前にして、攻めの姿勢で投資を続けるのは危険。この段階で大損失を生み出せば取り返しがつかないため、低リスク志向に切り替えて安定運用で走り切ることをおすすめします。

老後資産の総仕上げともいえるフェーズだからこそ、これまでより一層の緊張感が必要です。

まとめ

「分散投資をもちいた資産運用」を視覚化して、状況把握や意思決定のコストを減らすことがポートフォリオの役割です。

• 目標金額の設定
• いまの年齢や収入
• ライフイベント（支出）の有無
• 目指すリスク・リターンの大きさ

刻一刻と状況が変わるなか、上記のポイントを意識して柔軟にポートフォリオを調整することこそ、安心して定年退職を迎えるカギです。

いまは攻めるべきなのか、あるいは守りに入るべきなのか。定期的に自身に問いかけて、運用する金融商品や構成比率を調整してみてください。