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【おすすめ4選】失敗しない投資の始め方

By Oh!Ya編集部

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【おすすめ4選】失敗しない投資の始め方

企業の短命化や終身雇用破たんの懸念により、世間の一部からは「正社員神話の崩壊」とまでいわれる昨今。いまや、企業が一個人の老後を保証するのは難しくなりつつあります。

サラリーマンたちのあいだでも、資産運用や収入源の分散といった考え方が広まってきました。しかし、どのようにして資産を増やしていくのか、最適な方法を見つけるのは容易ではありません。

そこで今回は、スキマ時間で取り組める投資手段をご紹介し、それぞれの始め方や特徴を解説していきます。

投資を始めるまえに「投資額の上限」を決める

グラフ 投資額の上限を設定する理由は、感情的な行動によって、生活に支障が出るまで投資にお金を使わないようにするためです。

大損失を生んだ失敗事例の多くは、生活資金と投資資金を明確に分けていないために起こったもの。許容範囲が分からないまま投資を続ければ、損失額は際限なく大きくなります。

投資額の上限は投資を始める前段階で必ず設定し、投資に復帰できなくなるほど損失を生まないようコントロールしましょう。

各投資の特徴と始め方

パソコン 多忙なサラリーマンは、投資に多くの時間をかけることが困難。そのため、本業の合間や休日を利用して実践することが可能、かつ低リスクで長期運用に向いた投資手段が理想的です。

この項では兼業投資に適した投資手段を厳選し、それぞれの特徴や始め方をご説明します。

株式投資

証券取引所を通じて株式を売買する「株式投資」は、証券口座を開設することで始められます。口座開設やトレード方法、口座の維持管理費は証券会社によりさまざま。証券会社の形態は「店舗型の証券会社」と「ネット証券」の2種類に大別されます。

店舗型の証券会社は担当者からアドバイスがもらえる利点があるものの、口座管理に費用がかかり株式の売買手数料も高額。買い注文や売り注文も担当者を通じておこなうため、時間のないサラリーマンにとってデメリットが多いといえるでしょう。

一方のネット証券は、口座開設からトレード環境が整うまでの期間がごくわずか。口座開設や維持管理費はかからず売買手数料も安価であるため、本業の合間に投資をおこなうサラリーマンはネット証券をおすすめします。

証券口座の開設手順

ネット証券のなかでも売買手数料や使い勝手に違いがあり、投資先によって複数の証券口座を使い分ける投資家もいます。店舗型の証券会社と異なり口座開設費はいらないため、いくつかの証券会社を使いつつ比較することをおすすめします。

1.利用するネット証券を選ぶ

数多くネット証券があるものの、確かな評判や実績をもつのは国内大手の証券会社です。最終的には使い比べによる比較検討が理想ですが、まずは定番と呼ばれる証券会社から口座を開設してみましょう。

国内大手の証券会社
SBI証券
楽天証券
松井証券
マネックス証券

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上記の4つは特に評価や実績が高く、ユーザーから信頼を集めている証券会社です。特にSBI証券と楽天証券は、後述する投資信託やETFの分野でもトップシェアを誇るため、証券会社選びに迷う場合はどちらかを開設すれば失敗が少ないです。

2.口座開設に必要なものを用意する

利用する証券会社が決まれば、口座開設に必要なものをそろえましょう。ほとんどの証券会社では、以下の準備物が求められます。

ネット証券の口座開設に必要なもの
メールアドレス
マイナンバー確認書類
本人確認書類
印鑑(ゴム印ではないもの)
銀行の口座番号が分かるもの(預金通帳・キャッシュカード)

※横スクロールできます。

マイナンバー確認書類には、本人写真のある「個人番号カード」と本人写真のない「通知カード」があります。個人番号カードさえあれば本人確認書類は不要なケースがあるものの、通知カードしか用意できない場合は本人確認書類が必須です。

運転免許証やパスポート、健康保険証など身分を証明できるものを複数用意しておきましょう。

3.ネット証券の口座開設手続きをおこなう

口座開設に必要なものがそろえば、つぎはネット証券の公式ページから口座開設の手続きを進めましょう。

大抵の場合はマイナンバーと本人確認書類のアップロード、お客様情報の入力のみで完了します。各書類は全面がハッキリと見える状態で撮影し、ウェブ上やメールにてアップロードしてください。

すべての手続きを完了させれば、証券会社から書類が送付されます。この段階で口座開設が完了する証券会社と、書類の返送が必要な証券会社があるため注意。記載されている手順に従って開設された証券口座の確認、または返送手続きの方法を確認しましょう。

口座開設が完了すれば、あとは登録した銀行口座から証券口座へ投資資金を入金するだけです。証券会社のサイト内や、提供されているアプリ・ツールから売買が可能となります。

投資信託

ファンドマネージャーに資産運用を任せる「投資信託」は、少額から運用可能な金融商品です。1つの銘柄を保有するだけで、ファンドマネージャーが株式や債券へ分散投資してくれるため、投資先の選定やリスク管理の手間が必要ありません。

高い利回りが期待できる金融商品ではないものの、コツコツとした堅実な資産運用に最適です。

投資信託の始め方

投資信託も株式投資と同様に、ネット証券を利用して売買することが可能。株式投資の項目でご説明した手順と同じ要領で、証券口座を開設できます。

銘柄数で比較すればSBI証券楽天証券が他の証券会社より抜きん出ているため、どちらかの利用をおすすめします。

なお、投資信託にはそれぞれ運用方針の違いがあり、種類によってリスクとリターンの大小が異なるため注意しましょう。投資信託は主に2つに分類されており、それぞれ以下のような特徴をもちます。

投資信託の種類運用方針
インデックス型投資信託日経平均など市場の主要指標と連動するように運用される
アクティブ型投資信託主要指標よりも高い利益率をねらって運用される

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金融市場における指数情報を提供する「S&P ダウ・ジョーンズ・インデックス」が発表する資料*¹によれば、アクティブ型投資信託の運用成績は、年を追うごとに主要指標よりも低い数値になっています。

つまり、短期目線ではアクティブ型投資信託が好成績を残す傾向にあるものの、長期運用を前提としたときには、主要指標に連動させているインデックス型投資信託の方が優れた利益率を出しているのです。

これは、日本とアメリカの市場で証明されているため、サラリーマンが本業と並行して長期投資で資産を運用する場合は、インデックス型投資信託が最適だといえるでしょう。

*¹ 出典:(S&P Dow Jones Indices「SPIVA® Japan Scorecard, SPIVA® U.S. Scorecard」)

ETF・REIT

投資信託を上場させて、証券取引所での売買を可能にした金融商品を「ETF(上場投資信託)」と呼びます。

ETFと投資信託の違いは「売買のリアルタイム性」という部分。投資信託は売買注文に1日1回という制約がありますが、ETFは証券取引所が開いているあいだ任意のタイミングで売買できます。

また、REIT(不動産投資信託)も特徴としてはETFと類似しており、ETFとの違いは「株式・債券」ではなく「不動産市場」に投資しているという点です。どちらも証券取引所で売買できるため、株式投資と同じようにトレードできます。

ETF・REITの始め方

株式投資と同様の手順で口座を開設すれば、ETFやREITを売買する準備が整います。

やはり、ここでも業界大手であるSBI証券楽天証券がおすすめ。銘柄数やスマートフォンアプリの使い勝手が優れており、サービスに不具合が発生したときに即時対応してくれます。

不動産投資

ビル 投資物件の選定からおこなう必要があるため、「不動産投資」は株式投資より事前準備に時間がかかります。しかし、軌道に乗れば賃料収入による安定した利益が得られ、経済情勢による利益率への影響は他の投資手段に比べてわずか。

高額な物件価格を見てハードルが高いと思われがちですが、金融機関からの融資を利用すれば始める難易度はグッと下がります。

不動産投資の始め方

不動産投資のスタートに求められる手順は、「物件選定」と「初期費用の用意」に大別されます。特に投資物件の条件は入居率や利回りに直結するため、物件選定は最重要ポイントです。

1.投資物件の選定

理想とする条件は投資家によりさまざまですが、どのような物件選びでも注意すべきポイントがあります。ベテラン投資家があえて選ぶ場合を除いて、つぎのような特徴をもつ投資物件は避けるべきです。

避けるべき物件の特徴考えられるデメリット
嫌悪施設が近くにあるゴミ処理場や火葬場は入居者が付きにくい
サブリース契約が前提家賃保証は契約先の判断で見直し・破棄される
高い頻度で被災している災害による損失は不動産収入に大ダメージ
1つの需要に依存している施設移転により入居率低下の可能性がある
修繕やリフォーム工事が必須費用がかかるほど利回りが低下する

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想定外の出費や空室の存在は、利益率に深刻な影響をもたらします。

リスクを完全に排除することは難しいですが、上記のポイントは内見や周辺調査により把握できるものばかり。知識や経験の乏しい初めての物件選びこそ、入念な事前準備が必要です。

なお、災害リスクの予想は難しいものの、国土交通省や各自治体が発表する「ハザードマップ」が参考になります。

2.必要な初期費用の準備

不動産投資を始めるときには物件購入に必要な資金のほか、以下のような出費が求められます。

初期費用の種類課せられる税額
仲介手数料取引価格の3~5%前後が一般的
登録免許税建物・土地に対して不動産評価額の2%*¹
不動産取得税不動産評価額の3~4%(納付は物件購入から約半年後)
印紙税条件・制度で変更されるため購入時点での情報を国税庁にて参照してください

*¹ 土地に対する課税額は、免税措置により2019年3月31日まで1.5%です。

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物件購入の費用と上記の出費が、不動産投資の初期費用と呼ばれるものです。運用にはこのほか固定資産税や都市計画税が必要となるため、ある程度余裕のある経済状況と金銭管理能力が求められます。

投資で大失敗しないためのマインド

ファイナンス 成功している投資家の多くは冷静沈着で、相場の値動きに一喜一憂しません。彼らは「感情的になるほど失敗をまねきやすい」という事実を知っているからです。

この項では、成功投資家が心得ている「投資で大失敗しないためのマインド」をご説明します。

小額投資で運用を始める

多くの投資初心者は、保有資産が大きく増減することに恐怖を覚えます。冷静に判断できない状態で利益をあげることは難しく、一度のミスから続けて損失を生む可能性も考えられます。

一方で、少額運用であれば損失額は小さくなり、投資家の精神的負担もわずか。投資の感覚をつかむまでの準備運動になり、つぎに解説する「損切り」の練習にもなります。

投資の世界では「損切り」が重要

投資における失敗事例は書籍や動画、ネットへの書き込みなどあらゆる場所に公開されています。それらを閲覧すれば、大損失の多くが「損切り」できない投資家の判断ミスによるものだと分かるはずです。

どうしてすぐに損切りして、ダメージを最小限に抑えないのでしょうか?

実は、損切りは損失を確定するという行為であるため、プロスペクト理論と呼ばれる心理作用により投資家は「損失の確定を回避したい」という心情に陥ります。「損切りをしなければ利益に転じるかも知れない」と考え始めたら売り注文を出すことができず、結果として損失がずるずると拡大していくのです。

このような典型的な失敗を阻止するには、想定以上の損失が出たときに損切りを躊躇しないマインドが重要。投資に冷静さが求められるのは、こういった心理作用が数多く潜んでいるからなのです。

感情的な動機で投資を始めない

直感や衝動、他人の意見に影響されて感情的に投資をすれば大失敗をまねきます。運用の動機が感情的な理由であれば、その後に続く投資行動も感情的になりやすいからです。

一度パニックになれば冷静さを取り戻すことは難しく、先ほどのプロスペクト理論による心理作用を増大させます。大前提として、冷静な状態で決定した投資先以外には、投資すべきではありません。

選定理由を論理的に説明できてこそ、感情ではなく「根拠をもとに選んだ投資先」であると判断できます。

まとめ

チャート 今回は兼業投資に適した投資手段と、それぞれの始め方や特徴をご紹介しました。

企業が将来をサポートしてくれる保証はなく、厚生労働省のデータでは平成初期に比べて退職金給付率が低下していると判明しています。老後に対する不安が大きくなるなか、最後に頼りとなるのは自分自身の貯蓄です。

そのため、まずはスキマ時間を使って取り組める投資から資産形成を始めるべきでしょう。今回ご紹介した投資手段は、どれも1日や2日で大きな結果が出るものではありませんが、将来に向けて焦らずコツコツと取り組むことが大切です。

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