投資信託の買い時って？損をしないタイミングと必勝の投資術

投資信託が良さそうだということで始めてみようと思ったら、次に気になるのは「いつ買うべき？」「買うのに最適なタイミングってあるの？」といった買い時に関することではないでしょうか。

株を始めようと思った方の大半は、「安い時に買って高くなったら売りたい」とお考えだと思います。それと同じことが投資信託にも言えるのであれば、投資信託を始めるのにあたって最適な買い時を逃さないようにしたいと思うことでしょう。

果たして投資信託に買い時はあるのでしょうか？その素朴な疑問にお答えすると主に、ぜひとも買っておきたいタイミングや買い時を判断する方法を伝授したいと思います。

しかし、その一方で買い時に振り回されたくないから投資信託を検討しているという方もおられると思います。そんな方のために、買い時に振り回されない投資信託との付き合い方も解説します。

投資信託の買い時っていつ？

投資信託の買い時を意識している方はおそらく、投資信託の価格変動に対して魅力とリスクの両方をお感じだと思います。それを踏まえたうえで、そもそも買い時はあるのか？あるなら買い時はいつなのか？という疑問にお答えします。

投資信託は価格が変動している

投資信託には基準価額と呼ばれる価格が設定されています。この価格は毎日変動しており、購入するための注文を出したらその日の基準価額が適用されます。株価のように刻一刻と変化するものではなく、基準価額が変動するのは1日に1回です。

1口あたりいくら、という単位になっているため、投資信託を複数口購入する場合はその基準価額に購入口数をかけた金額が投資額となります。

安い時に買って高くなったら売りたい！

基準価額が毎日変動しているということは、株と同じように「安く買って高く売る」ということは可能です。このような値上がり益のことをキャピタルゲインといいますが、投資信託でキャピタルゲインを狙うといった投資スタイルを取ることは可能だということです。

しかし、株価のように刻一刻と変動しているわけではないので、キャピタルゲイン狙いで投資信託を売買するといってもデイトレードはできません。注文が約定をしてから受け渡しになるまで数日かかるものがほとんどなので、値上がりを待って売るとなっても少なくとも数日後からということになります。

このことを考えると、株やFXなどで見られるようなデイトレード、スキャルピングといった短期売買で稼ぐ投資商品ではないということが、お分かりいただけると思います。

値上がり益か？分配金収入か？

キャピタルゲインともうひとつ、投資で得られる利益としてインカムゲインがあります。キャピタルゲインは価格変動による価格差で得られる利益のことですが、もう一方のインカムゲインは保有していることで入り続ける利益のことです。金利収入や株の配当、不動産の賃料収入などがインカムゲインに該当します。

投資信託にも銘柄によっては分配金という概念があるので、こうした投資信託を購入する人はインカムゲイン狙いであることが普通です。数年ほど保有して購入した時よりも基準価額が高くなっているようであれば、せっかくなので売ってキャピタルゲインも手にしておこう、という感覚の投資家が大半だと思います。

価格上昇時は買い時ではない？

インカムゲイン重視で投資信託を買う人が多いという中で、敢えてキャピタルゲイン狙いで投資信託の買い時を考えてみると、どのタイミングが良いのでしょうか。

すでに基準価額の上昇が始まっている時は、「もうこれ以上高くはならない」という考えで買い時ではないと判断する投資家も多いようですが、これは必ずしもい正解ではありません。

株やFXをトレードをしている方であればイメージできると思いますが、投資商品が上昇している時は、上昇トレンドが発生しています。上昇トレンドは最も分かりやすい値上がり要因なので、順張りといってトレンドに乗っかるトレードをする投資家がとても多くいます。

投資信託にもこれと同じことが言えるので、すでに上昇トレンドが発生していると見られるのであれば、それは買い時かも知れません。

そもそも投資信託はリスクヘッジ商品である

投資信託の買い時について考える際に、やはり念頭に置いておきたいことがあります。それは、投資信託がキャピタルゲイン狙いの攻撃的な投資商品というより、どちらかというとリスクヘッジを目的とした投資商品であるという事実です。

1本の投資信託は複数の運用資産に分散投資をしているため、投資信託を購入するだけで分散投資によるリスク管理ができます。そのため、中長期的にリスクを管理しながらじっくりと資産を形成していくのが投資信託の本来のあり方です。

買い時を意識すると、どうしても短期的な値上がり益への関心が強くなってしまいがちですが、そういう性質のものではないことを念頭に置いて、この記事を読み進めていただければと思います。

投資信託の買い時を知る方法

一般的な相場やチャートの知識から、投資信託の買い時を探る方法を5つ解説したいと思います。いずれも投資信託だけでなく株やFXにも応用できる手法です。

投資信託の買い時とは、今後の値上がりが期待できる時

前提条件として、値上がりを期待して投資信託の買い時を探るためには、今の基準価額がどうなのかということではなく、「今後値上がりが期待できるか」に集約されます。

例えば、ある投資信託がこれまでになかったような高値圏にあるとします。さすがに過去の値動きから考えると高いので、これ以上高くなることは考えにくいと思う人は多いと思います。しかし、それだけでもう値上がりしないと考えるのは早計です。

なぜなら、「高いのでこれ以上は値上がりしないだろう」という見通しでは、その投資信託が運用している資産の値上がりが続いていて、その影響を受けてさらなる上値追いが起きる可能性が考慮されていないからです。

過去がどうだったのかを分析することは重要ですが、それだけだとアメリカの株価が史上最高値を更新し続けていることの理由を説明できないでしょう。つまり、アメリカの株高を知っていればアメリカの株で運用している投資信託がさらに上値追いをする可能性を感じることができるというわけです。

長期上昇トレンド

キャピタルゲイン狙いで投資商品の買い時を探る手法として、最も簡単なのがトレンドフォロー（順張り）です。すでに価格の上昇が続いていて、その勢いがまだ続きそうだと見込まれる時は、そのトレンドに乗っかるだけなので簡単です。

では、現在の価格上昇が上昇トレンドなのかどうかを判断するのには、どうすれば良いのでしょうか。そこには、投資信託の値動きだけを見るのではなく、その投資信託が運用対象としている金融資産の値動きを知ることが重要です。

日本株で運用しているインデックス型投資信託であれば、日経平均やTOPIXの上昇トレンドが続いていることがそのまま投資信託にも上昇トレンドとして反映します。これと同様に、その投資信託が何で運用しているのかを調べてその金融資産にトレンドが発生しているかどうかを分析して判断をします。

調整が入った直後

上昇トレンドといっても、ただひたすら値上がり一辺倒で価格が動くことがないのが、相場の世界です。チャートを見ていると分かりますが、上昇トレンドの最中であっても一度弱含み、再び上昇トレンドに戻るといった動きをすることがあります。

こうした動きのことを、調整といいます。調整が起きる最大の要因は、価格上昇によって恩恵を受けた投資家が利益を確定するために入れる売り注文です。一部の投資家が利益を確定させることによって売りが優勢となり一時的に下げるのですが、上昇力が強い相場では再び上昇トレンドが復活します。

こうした局面で少し下がったところで買うと、より大きな利幅を取ることができます。ちなみに、このように上昇トレンドで調整が入り、相場が一服した時に入れる買いのことを「押し目買い」といいます。

下げ止まり

相場には上昇があれば、逆に下落もあります。上昇トレンドとは逆に下落トレンドが発生している時に注目したいのは、その下落トレンドがどこで終息するかです。下げ止まりともいいますが、株で運用している投資信託が株価下落とともに基準価額を下げているのであれば、株安が一巡して下げ止まった時が、投資信託の買い時にもなります。

これを投資初心者の方が判断するのは難しい面があると思いますので、平均株価などの指標が下げ止まり、再び上昇に転じてしばらくその傾向が続いていることを確認してから投資信託の買い時を探るというタイミングでも遅くはないと思います。

抵抗帯の上方ブレイク

投資商品の買い時を探る上で中上級者向けと言えるのが、「抵抗帯の上方ブレイク」です。見慣れない言葉がいくつも出てきているので意味が分からないという方も多いと思いますので、言葉の意味から順に説明しましょう。

抵抗帯とは、直近の高値やその他のチャート的な要因によって「それを上回るのは難しい」と意識される価格のことです。1万円や1,000円といったようにキリの良い数字も意識されることが多いので、現在の価格がそれよりも下にあれば上昇時に一度意識されることになります。

このように、価格が上昇するのにあたって一度は節目として意識される価格のことを抵抗帯といいますが、相場の上昇力が強くこの抵抗帯に何度か跳ね返されるものの、それを突き抜けた場合はとても力強い上昇トレンドであると認識されます。

この現象のことを、ブレイクアウトといいます。株やFXではブレイクアウトが起きたら一斉に買い注文が入るので、投資信託もその影響を受けると見て良いでしょう。特に株で運用している投資信託の場合、株で上方のブレイクアウトが起きた時は翌日の基準価額が高くなる可能性大なので、そこが買い時となります。

景気変動から判断できる投資信託の買い時

前章では相場分析やチャート力学によって投資信託の買い時を探る方法を解説しましたが、ここでは景気変動というマクロ経済から投資信託の買い時を探る方法を解説したいと思います。中長期的なスパンで売買することが多い投資信託なので、景気変動を参考に買い時を探るのは有効な方法と言えます。

景気拡大局面には株式型投資信託が買い時

日本経済は長らく、空白の20年と呼ばれる景気低迷を経験してきました。株安と円高が続き、デフレの進行によって企業の業績が上がらず個人消費も冷え込んだままという、まさに地獄でした。しかし、その局面がアベノミクスをきっかけに大きく変わったことはご存じの方も多いと思います。

初期のアベノミクスは為替の行き過ぎた円高を是正し、輸出企業の業績回復が図られました。そして企業の体力が増強されてくると株高となり、8,000円台に甘んじていた日本株が2万円台で安定することとなったわけです。

この景気拡大局面において、8,000円台で日経平均株価やTOPIXと連動するインデックス型投資信託を買った人は、そのまま景気拡大の波に乗って資産を3倍近くに増やしたことになります。

このように、景気拡大局面では株高が起きやすいので、株式投資型の投資信託には追い風となり、買い時です。

金利上昇局面には株式型投資信託が買い時

好景気になると、金利が上昇します。なぜなら設備投資など企業の投資意欲が旺盛になるため、資金需要が高くなるからです。需要が高くなれば融資の価値が高くなり、金利は上昇します。

つまり、金利が上昇している時というのは景気が上向いていることのサインです。株で運用している投資信託はインデックス型、アクティブ型ともに追い風になるため、買い時が来ていると見て良いでしょう。

景気拡大局面のREITが買い時

景気が上向いている時は、企業の活動が活発になるためオフィス物件や倉庫、物流センターといった経済活動に必要な不動産の需要が旺盛になります。それと同時に個人消費も上向くので商業施設にも追い風となるでしょう。

こうしたことを考えると、景気が拡大している局面では不動産専門の投資信託であるREITも買い時到来となります。

投資信託を買った後で値下がりしたらどうする？

値上がりを期待して投資信託を買ったものの、その思惑に反して値下がりをしてしまった場合は、どうするべきなのでしょうか。そんな時の対処法には3つの選択肢があります。

難平買いで購入平均額を引き下げる

難平という言葉をご存じでしょうか。難平と書いて「なんぴん」と読みます。難平とは値下がりなど思惑に反する方向に価格が進んでしまった場合、再び投資をすることで取得価格の平均化によって損失のカバーを狙う手法です。これだけだと分かりにくいと思いますので、投資信託の値下がりを想定して解説しましょう。

ある投資信託を1万円で購入して、それが9,000円に値下がりしたとします。その時に再び同じ数を購入すると、平均価格は9,500円となります。再び相場が拡幅して9,700円になれば、1万円で購入した分と合わせても利益を出すことができます。このように後から安く買い増すことを、難平買いといいます。

投資信託は短期売買をする性質のものではないので、ある程度長期保有をして価格の回復を待つことができるのであれば、難平買いも有効な対策と言えるでしょう。

長期保有する

難平買いを入れるだけの資金や気力がないという場合は、値下がりをしてもそのまま長期保有するという作戦もあります。そもそも投資信託は価格変動で一喜一憂するものではないので、これも本来の投資方法と考えても間違いではありません。

値下がりした時の長期保有を前提にするのであれば、最初から分配金がある程度出ている投資信託を選ぶのが良いと思います。たとえ1%であっても分配金利回りが出ているのであれば、それを長期保有することで分配金を積み重ねつつ、価格の回復を待つという長期戦も有効になります。

回復しないようなら売ってしまう

思惑に反して値下がりしたものを、さっさとあきらめて売ってしまうことを損切りといいます。値上がり期待で買った投資信託が値下がりしてしまい、どうにも価格の回復が見込めないようであれば、損切りによる勇気ある撤退も決して間違った選択ではありません。

もしそのまま保有していたら、さらに価格が下落する恐れもあります。上昇トレンドがあるのと同じように下落トレンドも存在するので、保有したまま下落トレンドになってしまったら損失が拡大してしまいます。

そうなる前に損切りをして損失を最小限に食い止めることで、温存した資金で次の投資機会が得られるというものです。

投資信託の買い時に振り回されたくない方へ

ここまでずっと、投資信託の価格変動を念頭に置いた買い時の探し方について解説をしてきました。しかし、何度か述べているように投資信託は短期間の価格変動で利益を上げるという性質の投資商品ではありません。いちいち価格変動に振り回されたくないという方には、ここで解説する投資方法がおすすめです。

「買い時」を分散する投資方法がある

時間の経過による価格変動リスクを抑える方法として、時間軸で分散投資をする方法があります。分散投資というと投資対象を分散するだけと思われがちですが、同じ投資商品を購入する回数を分けることで価格変動があっても取得価格が平均化することができます。

この方法のことを、「ドルコスト平均法」といいます。もちろん投資信託にも応用できる方法なので、同じ投資信託を毎月一定額で買い続けるなどの戦術が考えられます。これを続けていけば、購入する回数が多くなればなるほど取得価格が平均化されてリスクを分散できることがお分かりいただけると思います。

ドルコスト平均法を活用した買い時の分散法

ドルコスト平均法を活用して投資信託購入のリスクを分散するには、積み立て投資がおすすめです。証券会社の口座には積み立て購入機能がついているので、この機能を利用して毎月積み立てる形で同じ投資信託を買い続けていけば、自然に資産形成が進むだけでなく取得価格がリスク分散されていきます。

特に投資信託の場合は「つみたてNISA」を適用できる銘柄も多いので、この制度を利用すれば年間40万円までの積み立てに対して非課税となるため、長期的な資産形成への大きなメリットとなります。

毎月定額を投資するのがポイント

ドルコスト平均法によって投資信託購入の価格変動リスクを分散するには、「毎月同じ額を投資すること」が大きなポイントとなります。毎月3万円分購入する、といったように金額を決めておくと、相場が安くなっている時には多く買うことができますし、逆に高くなっている時は少ししか買えません。これにより、取得価格が平均化されていくのです。

間違えてはいけないのが、「同じ金額」を投資し続けることであり、「同じ量」を買うことではありません。なぜなら、投資信託の購入口数を決めて積み立てをすると、価格変動の影響を毎月受けてしまうからです。あくまでも現金ベースで同じ金額で買える分を買い続けるのが、ドルコスト平均法を成功させるポイントです。

ドルコスト平均法はインデックスファンドが最適

時間軸でリスクを分散できるドルコスト平均法で買うことが適しているのは、株価指数などと連動することで価格変動が起きやすいインデックス型投資信託です。アクティブ型でも同様のことができますが、その投資信託が果たして平均値を上回る運用をできているかを検討する必要があるので、初心者は平均株価と連動するインデックス型がおすすめです。

しかもインデックス型の投資信託やETF（上場されているインデックス型投資信託）であれば信託報酬といって投資信託の維持コストがとても安いので、その意味でも資産形成効果が高くなります。

まとめ

投資信託を始めるために買い時を見極める必要があるか？という素朴な疑問から始まり、敢えて買い時を探るためにチャートの知識や景気変動といったマクロ経済に関連する知識を解説してきました。 しかし、やはり投資信託は長期的にコツコツと資産を増やしていく性質の投資商品です。最後に解説したドルコスト平均法など時間軸のリスクを分散する手法を使って安全性を確保しながら資産形成を進めていくのが、本来のあるべき姿だと思います。