【2020年最新版】投資信託に潜む7つのデメリット

投資信託は初心者向けの投資といわれています。確かに、資産運用のプロに自分の資金を預けるので、何に投資するかを自分で判断する必要はなく手間も少ないです。その辺りを強調して、投資信託についてのメリットが記載してある記事や書籍は多いです。

しかし、当然ながら投資信託も投資なので、デメリットがあるのも事実です。そこで今回は、投資信託のデメリットにスポットライトを当てて、7つのデメリットについて詳しく解説していきます。また、簡単にメリットも解説し、最後に投資信託をするのに向いている人も解説します。

この記事を読めば、投資信託の概要はもちろん、デメリットを理解することができるので自分が投資信託に向いているかどうかがわかるでしょう。

投資信託とはどのような投資か？

まずは、基本中の基本である、投資信託の以下の点を理解しておきましょう。

• 投資信託で収益を上げる方法
• 投資信託の種類はたくさんある

投資信託で収益を上げる方法

投資信託は、自分のお金をファンドなどの資産運用機関に預けて、自分の代わりに運用してもらいます。投資信託を取得したときには、投資家は以下のような収益を上げることができます。

• 分配金
• 投資信託の売却（解約）益

分配金

投資信託の基本的な収益は、この分配金を得ることです。上述のように、投資信託はファンドなどの資産運用機関に自分のお金を預けます。その運用機関は、投資家から預かった資金で株や債券、REITなどの金融商品を取得し運用します。

そして、運用することで発生した利益を投資家へ「分配金」として還元するという仕組みです。その分配金の利回りは商品によって異なり、利回りが高いほどハイリスクの商品に投資しています。当然、運用成績が悪ければ分配金は下がります。

投資信託の売却（解約）益

投資信託は、株式投資でいう株価のように「基準価格」というものがあります。投資信託は基準価格で売買するので、基準価格が上昇したときに売買できれば売買益を得ることもできます。基準価格は、その投資信託の運用成績によって概ね左右される価格です。

ただ、証券会社に上場している投資信託は市場が開いているときは瞬時に売買できますが、個別に信託先と売買する場合は「解約」手続きを取ります。解約時に返金される金額は、運用成績によって変動する基準価格によって異なります。

つまり、投資信託を売却、もしくは解約したときに返ってくる金額は、運用次第で元本割れする可能性もあるということです。

投資信託の種類はたくさんある

前項で投資信託の収益の上げ方が分かったと思いますが、次に投資信託の種類について解説します。投資信託の種類は実にたくさんあり、もっというと分類の方法もたくさんあります。ここでは、以下2つの視点から投資信託を分類していきます。

• 投資信託の購入方法による分類
• 投資信託の内容による分類

投資信託の購入方法による分類

投資信託の購入方法は以下2パターンです。

• 証券会社を通じて購入する
• 個別に購入する

証券会社を通じて購入するパターンは、さらに上場・非上場の2種類に分けられます。上場していれば株式のように売買できますが、上場していなければ証券会社を通じて売却（解約）手続きをするという流れです。

一方、証券会社を通じず、ファンドと直接取引するというパターンもあります。その場合は、ファンドに口座をつくり、その口座を通じて売買手続きを行います。

投資信託の内容による分類

投資信託によって運用方針が異なります。分類すると、以下6種類の投資信託があります。

• 国内株式投資型
• 海外株式投資型
• 国内債券投資型
• 海外債券投資型
• バランス型
• テーマ型

上記の国内株式～海外債券投資型は、文字通りの金融商品を中心に運用する投資信託です。バランス型とは、株、債券、不動産、商品などを組み合わせています。また、テーマ株とは新興国投資や、「環境」「医療」「資源」など、あるテーマに特化した銘柄に投資する投資信託です。

それぞれ利回りが記載されていますが、基本的にリスクとリターンは連動します。逆にいうと、その点を加味してリスクとリターンを調整できるのは投資信託の特徴といえるでしょう。

デメリット1：諸経費が高い

ではこの章より投資信託のデメリットを解説していきます。まず1つ目のデメリットは諸経費が高いということです。投資信託の取得時、または保有時には以下の経費がかかります。

• 販売手数料
• 信託報酬
• 監査報酬
• 売買委託手数料
• 換金手数料

販売手数料

投資信託を取得するときには販売手数料がかかります。手数料の金額は投資信託によっても異なりますし、証券会社によっても異なりますが、0.1％～3％ほどと幅広いです。というのも、上場している投資信託であれば、株式取引と同じ手数料で取得できるので、手数料は極めて低くなります。

一方、特にファンドから直接取得する場合は、そのファンドが口座管理などをする必要があるので、手数料は高くなりがちです。手数料は支出になり収益に大きな影響を与えるので、きちんと確認してから取得しましょう。

信託報酬

信託報酬とは投資信託の運用時に発生する経費です。信託報酬の金額も投資信託によって異なりますが、総資産（投下金額）の0.5％～2％ほどになります。一般的には、前項の販売手数料と信託報酬が比較的高額なので、投資信託の経費はこの2つを指す場合が多いです。

監査報酬

厳密にいうと、経費には監査報酬という費用も発生しています。投資信託は監査法人等から監査を受ける義務があるので、その監査費用も投資家が支払っています。

売買委託手数料

売買委託手数料は、信託先が銘柄を入れ替えるときの売買委託手数料です。総資産額によって金額は変わり、微々たる金額ですが投資家が支払っています。前項の監査報酬と売買委託手数料はわずかなので、参考程度に認識しておきましょう。

換金手数料

投資信託は換金（解約）する時に手数料がかかる場合があります。上場している投資信託であれば、上述した「販売手数料」と同額なので、換金手数料は極めて安いです。

一方、証券会社を通じて取得する「上場していない投資信託」や、ファンドから直接取得する投資信託は、目論見書の内容をきちんとチェックしましょう。

デメリット2：現金化されるまでの時間が長い

2つ目のデメリットは、現金化されるまでの時間が長いという点です。上場投資信託以外は、売却注文をしてから現金の受け渡しまでが、株式などと比較すると長いです。

上場投資信託や株式投資の場合、市場が開いている平日日中であれば即時に決済できます。しかし、投資信託によっては1～２週間かかる場合もあり、ネットではなく電話でしか解約手続きを受け付けていないファンドもあります。

デメリット3：売却できない期間がある

3つ目のデメリットは、上場投資信託以外には、クローズ期間といって投資信託を売却できない期間を設けている場合もある点です。というのも、投資信託はたくさんの投資家から資金を集め、その膨大な資金を投資に回すことで収益を上げているからです。

つまり、信託先からすると資金を預かってすぐに「換金してください」といわれると、投資信託自体が成り立たなくなり、ほかの投資家に迷惑がかかる恐れがあります。そのため、売却できない期間を設けている場合があるので、目論見書で必ず確認しましょう。

デメリット4：商品の仕組みが複雑である

4つ目のデメリットは商品の仕組みが複雑である点です。上述したように、「証券会社で買える・買えない」や「上場している・していない」、そして「どの金融商品に投資するか？」など、投資信託は色々な種類があり仕組みが異なります。

これ以外にも、分配金を受け取れるタイミングが異なる場合もあり、投資信託ごとに確認すべき点は多いです。投資信託はプロ集団に自分の資金を任せるという手軽さはありますが、実は確認事項が多い投資でもあります。

デメリット5：外部環境による変動が激しい

5つ目のデメリットは、全ての投資にいえることですが、金融商品は以下のような外部環境に左右される点です。

• 株式投資は価格変動リスクがある
• 債券は金利変動リスクがある
• 外国株・債券型は為替リスクがある

上述したように、投資信託は運用する商品に特徴があります。そのため、たとえば株式投資を中心に運用しているのであれば、価格変動リスクを知っておく必要があります。あるいは、バランス型であれば上記のリスクを全て知っておく必要があります。

これらのリスクを敏感に察知することで、「基準価格が落ちそう…」判断でき、早めに売却（解約）することが可能です。

株式投資は価格変動リスクがある

株式投資の場合は価格変動リスクがあります。というのも、一般的な資産運用機関は株価がある一定まで下落すれば、その銘柄は損を覚悟で売却（損切り）します。そうなると、その損失金額が運用成績を悪化させますので、そのまま分配金にも影響が出てきます。

個人で投資をしていれば株価が下落してもホールドする選択肢もありますが、ホールドするとリスクも高いので、一般的な資産運用機関では損切りします。

そのため、投資信託に資金を預けた後も、株式市場の動向はチェックしておくべきでしょう。特に、株式投資型の投資信託であれば尚更です。株価は個別銘柄よりも、日経平均株価やTOPIXといった全体を把握できる指標をウォッチする方法をおすすめします。

債券は金利変動リスクがある

債券は金利によって基準価格が変動します。通常、金利が上がれば基準価格が下がり、金利が下がれば基準価格は上がるという、金利と逆相関の関係です。

この詳しい仕組み自体を理解する必要はありませんが、債券型の投資信託を保有しているのであれば、日銀やFRB（アメリカの中央銀行）の動向は常にウォッチしておきましょう。

外国株・債券型は為替リスクがある

外国株や外国債券は為替リスクがあります。たとえば、1ドル100円のときには、時価総額500ドルの投資信託は50,000円です。しかし、1ドル90円の円高になると、500ドル＝45,000円になるので、基準価額は下がっているということです。

逆に、円安が進んだ場合は上記とは反対に基準価額が上がります。そのため、外国株や外国債券の比率が大きい投資信託を取得するなら、為替レートを常にウォッチしておく必要があります。

デメリット6：レバレッジ効果がない

6つ目のデメリットは投資信託にはレバレッジ効果がないという点です。レバレッジ効果は収益と大きく関係するので、投資する上では必ず理解しておきましょう。

レバレッジ効果とは？

レバレッジ効果とは、小さい資金で大きな資産を取得することです。レバレッジ効果を利用した代表的な投資が不動産投資であり、不動産投資のレバレッジとは融資を利用することです。融資を利用することで、自己資金の10倍程度の資産を手に入れることも珍しくありません。

レバレッジ効果による収入の違い

仮に、投資信託の利回りが10％、不動産投資の利回りが7％だとします。この場合に400万円投資するとしたときの収入を比較してみましょう。不動産投資は融資によって4,000万円の物件を取得する前提です。

• 投資信託：400万円×10％＝40万円
• 不動産投資：4,000万円×7％＝280万円

融資を利用するとローン支払いがあるので、上記がまるまる利益になるわけではありません。ただ、上記のように、利回りが高かったとしても、レバレッジ効果によって収入には大きな差ができます。

デメリット7：投資に関するノウハウが積みにくい

7つ目のデメリットは、投資に関するノウハウが積みにくいという点です。たとえば、株式投資であれば、チャートの見方、銘柄の選び方、企業のIR情報の見方を学ぶことができます。不動産投資であれば、物件選びのポイント、仲介会社とのやり取り、物件運営時の収支計算を学べます。

このようなノウハウは次の投資にも活きてくることなので、投資家としてのスキルはどんどんアップしていることでしょう。しかし、投資信託は信託先を選ぶ苦労はあっても、実際に自分が金融商品を運用するわけではありません。

そのため、投資のノウハウを積みにくく、次の投資に活かすことができない点はデメリットといえます。

投資信託のメリット

この記事のテーマは投資信託のデメリットを知ることでしたが、メリットも簡単に解説しておきます。メリットを知ることで前項のデメリットと対比することができるので、投資信託が自分に合っているかどうかが分かってくるでしょう。

投資信託のメリットは以下の点です。

• プロに運用を任せられる
• 少額投資が可能
• 自分ひとりでは購入しない商品を取得できる
• 分散投資している

プロに運用を任せられる

やはり最も大きなメリットは、資産運用のプロ集団に運用を任せられる点でしょう。特に、初心者の方は投資をしようとしても、何をどのくらい取得するのが良いか分かりません。そのため、投資信託を取得することで、知識ゼロでも過去のノウハウを活かした投資をすることができます。

少額投資が可能

投資信託は1万円ほどから投資することが可能です。たとえば株式投資であれば一般的には数万円からの投資になります。不動産投資は物件取得時の諸費用があるので、百万円単位で資金が必要です。そのため、投資信託は最も資金を必要とせずに始められる投資の1つといえるでしょう。

自分ひとりでは購入しない商品を取得できる

たとえば、外国の債券や外国の株などは、個人では中々手が出にくいです。そもそも、リスクのある投資をする人は多くないですし、先物取引などややこしい取引は敬遠しがちです。

しかし、投資信託なら投資家から集めた膨大な資金がある上に、取引するのは投資のプロ集団です。そのため、自分一人であれば取得できない金融商品を、間接的ではありますが取得することができます。

分散投資している

分散投資とは、色々な金融商品を保有することで、下落リスクを抑えることです。たとえば、500万円の資金があり、Ａ社の株に全資金を投下したとします。その場合、仮にＡ社の不祥事や業績不振などでＡ社の株が暴落すれば、500万円の資金も大きく減ることになります。

一方、Ａ社・Ｂ社・Ｃ社の株、国債、REITなど、色々な金融商品を取得しておけば、1つの銘柄が暴落してもほかの金融商品でカバーすることが可能です。投資信託はファンドが勝手に分散投資しているので、リスク分散ができているというメリットがあります。

投資信託はどのような人に向いているか？

ここまでで、投資信託の概要・仕組み・メリット・デメリットが理解できたと思います。最後に、投資信託が向いている人を解説します。投資信託が向いている人は以下のような人です。

• 投資はしたいが学ぶ時間がない
• ノウハウを積まなくて良いので手間をかけたくない
• リスクとリターンのバランスを分かりやすく選びたい

上記に該当する人は投資信託に向いているでしょう。一方、月数万円～10万円以上の収益を得る「資産」をつくりたいのであれば、不動産投資などのレバレッジ効果のある投資でないと実現は難しいです。

まとめ

このように、投資信託は資産運用をプロに任せることができ、売買も比較的簡単にできる投資商品です。そのため、個別に株や債券、REITなどを購入する必要はなく、初心者でも分かりやすい投資といえるでしょう。

ただ、上場投資信託以外はレバレッジ効果をかけられない点は認識しておきましょう。レバレッジ効果をかけられない投資だと、少額からスタートして大きな資産をつくるのは難しいです。その辺りの特徴を理解した上で、どの商品に投資するかを判断しましょう。