30年でどれだけ増える？投資別の利回りと資産形成シミュレーション

「投資において利回りの数値はいかにも大切そうだが…いまいちよくわからない…」 「金融商品別の利回りを知りたい」

投資をするにあたって、利回りという数値は常につきまとってきます。それこそ利回りが投資の手法や最終的なゴールを設定するうえで第一に考えられる数値といって過言ではないほどです。

今回の記事では、そんな投資における利回りについて解説します。また記事の後半では、3つの利回りで資産を運用した場合の最終結果の違いもまとめます。

そして最終的には利回りの数値から、あなたに合った投資方法や金融商品を選択するための一つの手がかりを得られるようになりましょう。しかしあくまで利回りは一つの参考となる数値に他なりません。利回りですべてを決断することには大きな落とし穴があります。

この記事を読み、利回りの数値を的確に利用することができるようになりましょう。

利回りとは

利回りとは投資用の金融商品を購入する際に支払った投資金額に対する収益の割合を1年あたりの平均に直した数字です。100万円の金融商品を購入し、税金を控除したうえで3年間で10万円の分配金を得て、最終的に130万円で金融商品を売却できた場合、具体的には以下のように計算します。

利回り＝（130万円30万円（分配金－税金））÷100万円×100

これは後述する「表面利回り」となりますが、仮に表面利回りの金額がすべて手元に入ってくると考えた場合、7年強で元本の返済が可能となり、それ以降は借入を返済する必要がなくなり、すべての金額が手元に入る計算となります。

このように利回りは投資における計画を立てる際に必ず必要となる数値なのです。しかし利回りについても複数の種類があり、それぞれの場面ごとに利用すべき利回りは異なることに注意してください。

表面利回りと実質利回りの違い

利回りには大きく以下の2つの種類があります。

・表面利回り ・実質利回り

表面利回りとは機械的に「元本÷年間収益」をしたものです。それに対して実質利回りは「元本÷（収益－経費）」によって計算されます。不動産投資などについては経費の支払いは原則として毎年必ず発生するものであるため、実際の資金計画を立てる際に必要となるのは実質利回りとなります。

このような関係性にあるため、一般的には表面利回りよりも実質利回りが小さくなります。

利回りと利率の違い

利回りと混同されがちなものとして、「利率」があります。利率は1年間における投資金額に対する利息の割合の意味で使われることになります。

つまり、100万円の金融商品を購入し、1年あたり10万円の分配金を得た場合は以下のように計算されます。

利率＝10万円÷100万円×100＝10%

利率はあくまで元本に対する利息の割合を示す数字でしかないのです。

元本保証

元本保証とは、預金などの一部の金融商品にある仕組みです。例えば預金の場合、銀行に預け入れた元本には利息が発生しますが、同時に原則として預金の引き出しを行うことで銀行からいつでも元本を戻してもらうことができます。

これが他の金融商品にはない「元本保証」です。例えば株式投資の場合、100万円で購入した株式の価値は市場によってどんどん変化していきます。そういった意味において、株式投資については元本として投入した金額をそのまま回収することができるとは限りません。

一方で株式投資は価格が大きく向上する可能性も秘めています。それに対して、預金は利息を受け取ることができる以外に、元本そのものの価値が大きく向上するようなことはありません。

分散投資

投資を始めるに際して理解しておくべき考え方として、「分散投資」というものがあります。これは異なる金融商品に資産を分散して投資することで、一つの事情で資産の大部分を失うというリスクを回避するものです。

例えば、あなたが5,000万円の資産を有していたとき、その全てを使ってA社の株式を購入したとすると、その会社の倒産という1つの事情で資産の全てが消えてしまいます。しかし、1,000万円をA社株式、2,000万円でマンションの一室、2,000万円を現金で保有しておくと、A社が倒産しても失う資産は1,000万円で済みます。

これが分散投資の効果です。投資は一点集中で行うとあまりにデメリットが大きいものです。そのため少額から投資を始める場合であっても常に分散投資についての考えは頭の片隅に置いておいてください。それがあなたの資産を守ることに繋がります。

借入と利回り

実質利回りについて検討する際は、必ず借入金の返済について考える必要があります。ローンで不動産を購入して家賃収入を得ていく場合、原則としては毎月の家賃収入から借入金を支払っていくこととなります。

そのため実質利回りの額がそのまま懐に入るということはありません。借入金の返済については経費とともに毎月必ず発生していくものなので、実質利回りを考える際は常に頭の中に入れておくべきことがらです。

単利と複利

投資によって資産を増やしていく場合、単利と複利についての理解も必須となります。そして複利の仕組みを知ることは、資産を大きく増やす可能性を手にすることでもあります。

単利と複利はどちらも金利に関する概念です。それぞれ以下の内容です。

• 単利：元本の金利がつく
• 複利：元本と金利の合計額に金利がつく

勘の良い人はこの時点で気づくでしょうが、単利よりも複利の方が圧倒的に資産が増えるのです。以下は元本100万円を単利2％および複利2％で20年間運用した場合の差です。

いかがでしょうか。元本100万円と金利2％という少額においてさえ、20年後には8万円以上の差がついていました。これが億単位の元本を10%以上の金利で運用していくことを考えると、いかに複利が優れているかがわかるはずです。

このように金利については単利よりも複利が圧倒的に有利です。そして金利は何も預金にのみ発生するものではありません。金利とは投資における実質的な利回りであり、あなたの資産を運用する際も単利での運用ではなく複利による運用を心がけることで、最終的に大きな利益を得ることができるのです。

金融商品別の利回り

ここまで利回りについての初歩的な知識を解説しました。利回りという概念について大まかなイメージを持つことはできたでしょうか。

ここでは代表的な金融商品と利回りの関係を見ていきましょう。利回りと金融商品の関係を知ることで、あなたが選ぶべきものが見えてくるはずです。

預金の利回り

はじめに預金の利回りについてです。預金は資産の保管方法としてのみ捉えている人も多いですが、金利がつく以上は投資としての側面も有しています。しかし、現代における預金の金利は平均して0.02%程度と非常に低くなっています。

また預金には原則として経費が発生しないため、金利はそのまま利回りとなります。そのため預金を利用して資産を増やすということは現実的ではありません。

例えば、銀行に1億円を預けていたとしても、複利0.02％で20年では最終的に「1億40万761円」になるだけです。1億円を20年間運用して、40万円程度の利益しか得られないのは投資としては残念な結果かもしれません。

債権の利回り

債権については10年国債を例としてみていきましょう。そもそも債権には様々な種類があります。もちろん国債も債権ですが、会社債権や外国債券も存在しています。しかし最も身近なものはやはり国債でしょう。

2018年における10年国債の平均利回りは「国際応募者利回り推移」によると「0.082%」となっています。

国債はその名のとおり国が発行する債券であり、債権の価値は国の経済状況や信用に由来しているため資産としての安定性は非常に高くなっています。それこそ一つの株式会社が倒産することはあっても、国が丸ごと潰れるということはなかなか考えられないためです。

しかし資産として安定性が高いということは、それだけ利回りも低くなることが多いです。そのため10年国債における利回りは0.082%と低い水準です。

つまり10年国債も資産を増やすための投資活動には決して向いていません。ちなみに外国債の中には利回りが5％を超えるものが存在しています。そのため資産を増やすのであれば、外国債に投資した方が適切です。当然リスクも高くなるため、一定の注意は必要となります。

株式投資の利回り

株式投資の利回りについては、配当利回りという形でインカムゲインのみを使用した利回りが計算されることが多くなっています。

配当利回りは以下の計算式で求めることができます。

配当利回り＝1株あたり予想配当金÷株価×100

つまり1株あたりの予想配当金が100円であり、株価が4,000円の銘柄の利回りは2.5%となります。また配当利回りの日経平均のも2％前後となっています。

株式投資における配当利回りは預金および10年国債よりも高い水準にあります。また株式投資ではインカムゲインの他にキャピタルゲインを得るチャンスがあります。そのため最終的に株式を売却することを念頭に置くと、実質的な利回りはさらに高くなるでしょう。

不動産投資の利回り

不動産投資については往々にして以下の3つの利回りが使われます。

• 表面利回り
• 実質利回り
• 想定利回り

表面利回りと実質利回りの違いについては前述したとおりです。想定利回りとは不動産を購入する際に売主からよく提示されるものであり、物件が満室であることを「想定したうえで」計算された利回りとなります。

実際のところ全ての不動産において常に満室の状態を維持することは非常に難しくなっています。そのため不動産投資については最終的にはやはり実質利回りが利用されることとなります。

不動産投資における実質利回りは以下のように計算します。

実質利回り＝（年間家賃収入－年間経費）÷購入価格

つまり1億円で購入した物件から1年で800万円の家賃収入を得ることができ、経費として200万円がかかった場合、（800万円－200万円）÷1億円＝6％となります。ちなみに、不動産投資におけるへいきんの実質利回りは4％程度であることが一般的です。

このように不動産投資は不動産の資産価値の安定性が高いことから、株式投資などと比較して平均利回りが高い傾向にあります。需要ない物件ほど利回りは高くなり、需要のある物件ほど利回りは低くなる傾向があります。

投資信託の利回り

投資信託は投資家から資金を募り、それを投資信託法人が運用していくタイプの投資です。そのため投資家からすると、実際の運用をプロに任せることができる点にメリットがあります。一方でプロの手数料として利益から一定額が差し引かれるところにデメリットがあります。

そして残った利益から投資家に対して分配金が支払われるのです。投資信託の分配金に関する利回りは以下の計算式で求めることができます

分配金利回り＝1口あたりの分配金÷投資口価格

つまり1口当たりの分配金が450円で、投資口価格が6,000円の場合、利回りは7.5％となります。投資信託の利回りは資産運用を任せる法人により幅がありますが、一般的に5％前後が平均となります。

投資信託においては、複数の投資家から集めた資金でより大規模を投資を行うことができ、かつ複数の金融商品に資産を振り分ける形で分散投資がしやすいことからリスクを小さくできるため、比較的高い水準の利回りを誇っています。

利回りと資産形成のシミュレーション

ここからは利回りの数値を用いてあなたの資産形成をシミュレーションしてみましょう。あなたが目標とする資産を実現するためには、どの程度の利回りで資産を運用していく必要があるかの参考になるはずです。

以下のとおり3つの利回りで30年間の投資を続けた場合、最終的に手元に残る資産を計算します。

実質利回り0.02％で定期預金を30年間続けた場合

はじめに、実質利回り0.02%の定期預金を利用して、元本3,000万円の資産運用した場合です。

以上のように、最終的に資産は3,018万523円となります。元本3,000万円を30年間運用して、18万523円の利益を得たことになります。預金が資産を増やす目的で行われる投資に向かないということが理解できるでしょう。

もちろん預金には元本保証の仕組みがあるため、元本割れのリスクを持たないという点は大きなメリットでもあります。

実質利回り4％で不動産投資を30年間行った場合

次に不動産投資を用いて、実質利回り4％で3,000万円を30年間運用した場合をみてみます。結果は以下の通りです。

いかがでしょうか、最終的資産は9.730万1,92円となりました。元本を3倍以上にすることができたのです。預金の0.02%の場合と比較してこれほど資産を増やすことができました。もちろんこれは複利の効果があってこそです。

また当然ながら30年間4％の利回りを維持することは決して簡単ではありません。しかし投資の効果の凄まじさが理解できるはずです。

実質利回り8％で株式投資を30年間行った場合

最後に株式投資を積極的に行い、実質利回り8%で3,000万円を30年間運用した場合をみてみます。結果は以下の通りです。

ついに最終的な資産を元本の10倍以上である3億187万9707円まで増やすことができました。長期間にわたって複利の効果を得ることの尋常ならざる効果を垣間見ることができたのではないでしょうか。

あなたがこれから投資を始め、30年間にわたって複利で利回り8％を維持することができたら、上記のような結果を出すことができるのです。

ウォーレン・バフェットの凄まじさ

ここで「投資の神様」の名をほしいままにするウォーレン・バフェット氏が実現した利回りについてみてみましょう。同氏はフォーブスによる2018年の世界長者番付において、第3位となっています。当時の資産は840億ドルでした。

同氏は株式の長期投資を軸に年間22.6%の利回りを37年間継続したと言われています。仮に50万円の元本を利回り22.6％で37年間運用したとすると、最終的な資産は9億3,997万7,376円となります。元本はあくまで50万円です。

もちろんウォーレン・バフェット氏の投資は今なお世界において一つの基準となるほど優れたものであり、誰もが真似をすることのできるものではありません。しかし同氏が成し遂げた結果こそ、投資の価値を如実に示しています。

ローリスクローリターンな金融商品

ここからは利回りの数値を利用して知ることのできる金融商品の特徴について解説します。利回りはあくまで金融商品を選択する際の判断要素の一つですが、利回りからそれぞれの投資手法の特徴を知ることができるのです。

はじめに一般的にローリスクローリターンであると考えられている金融商品について見ていきましょう。これらはキャピタルゲインを狙いにくい代わりにインカムゲインの水準が高く、また資産価値が下落しにくいという特徴を持っています。

種類

ローリスクローリターンの金融商品としては以下のものが代表的です。

• 不動産投資
• 不動産投資信託
• 個人型確定拠出年金

これらの金融商品はキャピタルゲインを狙うことはほとんどできません。しかしその代わりに高い水準の利回りを誇り、資産価値が下落しにくいのです。また個人向け国債もローリスクローリターンではありますが、あまりに利回りが低いことから今回は投資の手法としては除外しています。

長期の運用を前提にする

上述した3つの金融商品は高い利回りを持つことから長期にわたる運用に向いています。特に不動産投資については、長期にわたって家賃収入を得ながら物件を購入する際に利用したローンを返済し、完済した後は家賃収入の大部分を懐に入れることも、不動産を売却することも自由となります。

リスク分散のために使いやすい

また、これらの金融商品は後述するハイリスクハイリターンのものと組み合わせることでリスクを分散させる効果を持ちます。特に株式投資と不動産投資はそれぞれの資産価値が下落する要素が必ずしも共通していないため、資産を二つに分けておくことでリスク回避の高い効果を発揮するでしょう。

ハイリスクハイリターンな金融商品

次にハイリスクハイリターンの金融商品についてみていきます。これらは原則としてはインカムゲインを得ていくのではなく、キャピタルゲインを狙うことにあります。そのためインカムゲインについての利回りは低くなるか、もしくは存在しないこととなります。

その分、キャピタルゲインで短期間で莫大なリターンを得る機会があります。当然ながらその分リスクも高くなる傾向があります。

種類

ハイリスクハイリターンの金融商品としては以下のものが代表的です。

• 株式投資
• FX
• 仮想通貨
• 商品先物
• 日経平均先物

どれも場合によっては自らの資産の範囲を超えた額についての取引ができる信用取引という仕組みを使うことができます。そのためなく大なリターンが期待できるのです。一方で信用取引を利用して損失を被った場合は自らの資産の範囲におさまらない額の損失を一度に受けることがあります。

しかし株式投資には例外的な部分があり、こちらは配当金でインカムゲインを狙うためにも利用することができます。それこそ前述したウォーレン・バフェット氏は株式を長期保有することを投資戦略としていました。

株式については必ずしもデイトレードのように短期間で売買を繰り返すことだけが大きな利益を生むわけではないのです。このように状況に応じてインカムゲインとキャピタルゲインを狙っていくことのできる柔軟性が株式投資の人気の秘密でもあります。

短期の運用には大きな手間がかかる

ハイリスクハイリターンの金融商品は短期間での運用に向く側面があります。しかし短期間で運用していくためには大きな手間が発生します。そこにハイリスクハイリターンの金融商品を扱う大変さが存在するのです。

リスクコントロールが鍵

またハイリスクであることから高いリスクコントロールが求められます。特に全ての資産をハイリスクハイリターンの金融商品一つに投じてしまうと、リスクが大きくなりすぎてしまいます。前述したローリスクローリターンの金融商品と組み合わせて適切な形で分散投資を行い、リスクを軽減しましょう。

あなたが目指すべき利回り

最後にあなたに合った金融商品を選ぶ方法について紹介します。もちろんあなたの感覚的な好みから投資手法や金融商品を選択することも悪くはありませんが、せっかくなのでここでは目標とする資産の額から逆算する形で選択してみましょう。

目標とする資産額を確定

はじめに、あなたが一定期間経過後に目標とする資産の大まかな額を決めます。それこそ3年後にプラス300万円でも構いませんし、30年後にプラス1億円でも構いません。

また目標とする資産の額については漠然と決めるよりも、その資産によって何を達成したいのかというポイントに沿って決めることをお勧めします。漠然とお金持ちになりたいという気持ちもあって当然ですが、綿密な計画に従って投資を行っていくためには目標を定める意味も強く持つべきです。

「ハワイにコンドミニアムを購入して毎年家族で訪れたい」というものでも結構ですし、「憧れのランボルギーニを購入したい」というものでも構いません。投資を成功させるために目標を持つことは重要なのです。

逆算して必要な利回りを求める

目標から将来のある時点において手元の置きたい資産の額を決めることができたら、それぞ実現するために残された年数から必要な1年あたりの実質利回りを計算します。

現在手元に1,000万円があり、それを利用して10年後に2,000万円の資産を獲得したいと考える場合、必要な実質利回りは単利で10%となります。

ここであまりに高すぎる利回りが出てしまった場合は元手を増やすか、目標とする資産の額を減らしましょう。これから投資を始めようとする場合、一つの目標となる利回りの数値は10%です。

それを大きく超えた利回りを長期にわたって維持することは並大抵のことではありません。あくまで現実として実現し得る利回りを想定しなくてはいけません。

金融商品を複数選ぶ

具体的に必要となる利回りの数値が決定したら、最後にそれを実現できる金融商品を選んでいきます。例えば実質利回り10%が必要であれば、平均利回りが0.02％である預金は選択肢から外れます。

また自分自身の手で利回りを変動させにくく、かつ10％の実質利回りを実現させることがほとんど不可能な不動産投資信託も選択肢から外れていきます。

また金融商品を選ぶ際は、分散投資のために複数の物を選びましょう。そして、それらのよる平均的な実質利回りを10%にするのです。

ハイリスクハイリターンの金融商品のみで実質利回り10％を達成しようとすると瞬間的には実現できても、一つのリスクが顕在化することで資産価値が大きく下落し、長期的には全く以て実質利回り10％が実現できないということになりかねません。

分散投資の重要性については散々述べていますが、ここでも要注意です。可能であるならば、3つほどの金融商品を選択して、その中で目標とする利回りを達成する計画を練ってみてください。

まとめ

今回は投資において非常に重要な数値となる利回りについて解説しました。利回りはすべての投資手法について用いられるものであり、あなたに合った投資手段を選択する際の重要な手掛かりとなります。

以下は今回の記事のポイントです。

• 分散投資によるリスク回避は常に念頭に置くべき
• 金融商品により平均の利回りは異なる
• 複利8%で3,000万円を30年間運用すると、3億円を超える
• 利回りから金融商品の特徴を推測することができる
• あなたが目標とする資産額から、必要な利回りを逆算しよう

このように利回りの数値は投資における様々な場面で活用することができます。あなたが投資を始める際、最終的には実質利回りを用いて投資計画を立てることになるでしょう。そのためにも、あなた自身の手で様々な金融商品についての実質利回りを計算してみてください。

そうすることであなたに目標を実現し、また肌に馴染む投資手法を見つけることができます。