【NG行為4つ】アーリーリタイア(早期リタイア)を叶えるマインド
活発化する働き方改革の影響により、定時帰りやキャリアアップのための転職は一般化されつつあります。
これに触発されて「人生を会社へ捧げること」に違和感を覚え、アーリーリタイアを目指す人々も増え始めました。しかし、従来の価値観から大きく外れるため、どのように行動を起こせば良いか分からず戸惑うケースも見られます。
そこで今回は、アーリーリタイアを叶えるために必要なポイントをまとめました。
目次
アーリーリタイア(早期リタイア)を目指すなら忍耐が必要
アーリーリタイアを目指すとき、最も大切なのは稼ぎの多さではありません。稼ぎと同じだけお金を使えば、手元に現金は残らないのです。
そのため、毎月の支出を細かく管理しつつ、現状維持でアーリーリタイアを達成できるのか常に考える必要があります。
あらゆるタイミングで「目先の欲求」と「アーリーリタイアの実現」を天秤にかけることとなりますが、多くの場合はその都度我慢しなければなりません。大多数が人生の半分を労働者として過ごすなか、1人だけ早期退職を目指すには強い意志が必要なのです。
要注意!手元からキャッシュを奪う4つの行為
資産を築くまでは多くのことを我慢して、ただアーリーリタイアを達成することに集中しなければ成功は困難。より多くのキャッシュを残せるよう、意識的に生活を変えていかなければなりません。
たとえば、昔話をするだけの飲み会や、ストレス解消のために買い過ぎてしまうお酒・デザート代など、見直すべき支出はたくさんあります。そして、こうした削れる見込みのある支出は、大きく4つに分類できるのです。
この項では、アーリーリタイアを目指すうえで避けるべき、キャッシュを奪う行為を順番にご紹介します。
生活水準を高めて固定費を上げない
キャリアアップして収入が増えれば、外食が増えたり家賃の高い住居に引っ越したり、身分に応じた生活水準へ切り替えたくなるものです。こうした固定費の底上げは、初めこそ生活費が高くなったと感じるものの、次第に当たり前のこととして意識に定着します。
つまり、出費は着実に増えたものの「ありがたみ」を感じることはなくなり、結果として幸福度は変わらないまま資産だけが貯まりづらくなるのです。こうした固定費に対する意識の低さは、アーリーリタイアを目指すなら注意すべきポイントでしょう。
- 外食の回数・グレードはむやみに上げない
- 家賃は固定費を左右するため不用意に高めない
- 携帯の契約キャリアは格安会社を利用する
- 利用していない月額サービスを解約する
上記のようなコントロールしやすい固定費を定期的に見直し、適切な出費であるのか見極めることが大切です。
見栄を張るための買い物は要らない
社会人になれば、自身より高収入な会社員と出会う機会が多くあります。こういったシーンで見る高価な腕時計や自動車に憧れて、見栄を張るために買い物をしてしまうのは禁物。
どれほど高価なもので身を固めても、昇進や収入アップに繋がることはありません。アーリーリタイアを叶えることにフォーカスするなら、物欲を抑えて倹約することが重要だと認識して、一時的な衝動に流されないよう意識すべきです。
ライフイベントの存在を忘れてはいけない
独り身であれば、前述したポイントを押さえるだけで支出をコントロールできます。しかし、婚約者や家族がいる場合、アーリーリタイアを共通目標として認めてもらえなければ、経済的成功の難度は一気に跳ね上がります。
「家庭を築く」というイベントは素晴らしいものですが、アーリーリタイアを最優先に考える人にとってセンシティブな問題であることは明らか。ざっと思い浮かべるだけでも、以下のように大きな支出を伴うのだと忘れてはいけません。
- 結婚式・指輪
- 子どもの養育費
- マイホーム購入
- ファミリーカー購入
子どもには将来どのような教育を施したいのか、マイホームはどの程度の規模を考えているのかを、アーリーリタイアへの目標と照らし合わせた意思確認が必要です。
他人の儲け話を安易に信じてはいけない
一度でも投資詐欺にあえばアーリーリタイア達成は遠のき、そのまま再起不能となる可能性もあります。株式投資やFX、太陽光投資や仮想通貨など、投資詐欺はいつの時代も形を変えて流行しているため、儲かりそうだからと安易に飛び付かないよう注意が必要です。
安心して運用できるといわれる投資信託ですら、プレジデントオンラインに投稿された「母から2000万奪った大銀行の"合法手口"」のように、数千万円レベルの損失を計上するケースがあるのです。
他人のアドバイスを鵜呑みにするのではなく、自身で良し悪しを見極める姿勢が求められます。
稼ぎ切るのではなく収入源を確保しておくべき
アーリーリタイアと聞いて、老後資産を稼ぎ切ることを目標にする人もいますが、これでは「減りゆく貯蓄額」に怯えることとなります。
この項では、アーリーリタイアを貯蓄だけで迎える危険性と、収入源を確保した状態を作ることの重要性を解説していきます。
アーリーリタイア(早期リタイア)の貯蓄目安は当てにならない
ネットに投稿される情報のなかには、リタイアに必要な貯蓄額を提示したコンテンツがあるものの、これらを盲目的に信じるのは危険です。
アーリーリタイアに必要な貯蓄額の予測は、所詮予測に過ぎません。どれだけ慎重にシミュレーションしても、病気の大きさや回数、自然災害を原因とする損失まで盛り込むことは不可能。
まして人生100年時代と呼ばれる現代において、貯蓄はいくらあっても安心できないものです。予測を聞いて励みにするのは効果的ですが、少子高齢化による年金支給額の低下も懸念されるなか、一定金額に到達すればリタイアしても良いと考えるのは浅はかでしょう。
ライフプランの選択肢に広がりが生まれる
貯蓄を削っていくアーリーリタイアのモデルでは、少なくなっていく銀行預金と相談しつつ、消去法でライフプランを立てることになります。そのため、将来から逆算したとき貯蓄額が危険域に入る行為は、どれほど魅力的であっても選択肢から外れてしまうのです。
一方、安定した収入源を確保できていれば、足し算式のライフプランが成立します。つまり、これから得る収入をどのように使うか、得た収入を収入源拡大の再投資に充てるのか自由に選べるのです。
そして、こうした安定した収入源は、不動産投資を始めることで実現できます。
不動産投資はアーリーリタイア(早期リタイア)に最適な選択
アーリーリタイアを目指すときに欠かせない「安定した収入源」として、不動産投資は有力な選択肢になります。書籍やブログを検索すれば、不動産投資家としてアーリーリタイアを達成した実例は多くあり、あらゆる媒体で経済的自立までのプロセスが発信されています。
不動産投資家としてアーリーリタイアした会社員が多い理由には、以下のようなポイントが関係していると考えられます。
- 不動産自体が商品となり利益を生みだす
- 融資を引くことで初めから大規模な投資ができる
- 景気に左右されづらい賃料収入がメイン収益である
それぞれ、安定した収入源の実現に欠かせないポイントなので、順番に解説していきます。
不動産自体が商品となり利益を生みだす
時給や月給制の労働とはことなり、不動産投資は不動産そのものが収益を生む「資本集約型ビジネス」です。そのため、投資家の労働力に関係なく独立して働き、住居として入居者に価値を提供できていれば常に利益が発生します。
アーリーリタイアは、労働力を切り売りして働かなくても良い状態を指すため、これを叶えるための選択肢として不動産投資は最適なのです。
融資を引くことで初めから大規模な投資ができる
不動産投資は、金融機関からの融資を利用できる唯一の投資方法です。この特権を利用すれば、いきなり大規模な投資を始められるため、投資効率の高い資産運用ができます。
- 自己資金50万円を利回り10%で運用:年間5万円の利益
- 借入金5,000万円を利回り10%で運用:年間500万円の利益
このように、利回り10%の投資先であっても、投資額が少なければ利益は大きくなりません。一方、金融機関からの融資を活用すれば、年収の数倍にあたる借入が可能です。
年間数万円の利益だけでは力不足であるため、こうした「レバレッジ効果(てこの原理)」を使った投資効率の最大化は、アーリーリタイアを目指すうえで欠かせません。
景気に左右されづらい賃料収入がメイン収益である
株式投資や投資信託など、あらゆる金融商品は景気変動の影響をダイレクトに受けます。近年でいえば、リーマンショックによる世界同時株安は記憶に新しいところ。
こうした金融恐慌があったとき、不動産市場の相場価格は株式市場と同様に下落しました。しかし、金融市場の下落率と同じほど、家賃設定が下がっていません。これは、不動産投資が「住居を提供する」という、衣食住に密接したビジネスモデルだからです。
不景気なれば人々は節約して出費を抑えますが、家に住まないという選択肢は生まれないもの。こうした景気に左右されづらいという特性は、安定収入を確保するうえで強みだといえます。
アーリーリタイア(早期リタイア)を目指すメリット
アーリーリタイア達成後に想像を巡らせる人は多いですが、実は目標達成までの過程から良い影響があらわれます。この項では、アーリーリタイアを目指すことで、どのようなメリットが得られるのか解説していきます。
資産額増加により会社への依存度が下がる
本業の給与1本だけで生活をしていると、仕事を辞めれば生活ができないというジレンマに悩まされます。転職したいと思いつつ行動できない会社員が多いのは、こうした失職への恐怖を持っているからです。
一方、収益不動産を1つ2つと増やしていけば、新しい収入源により少しずつ経済基盤が強化されます。こうした退職しても収入がゼロにならない状況は、たとえ生活費全てを賄えないレベルでも「いざとなれば会社を辞められる」といった安心感をもたらすのです。
強い目標意識により生活の充実度が高まる
アーリーリタイアを目指すなら、記事前半に挙げたNG行為を意識すべきだと解説しました。これらは、意識的に継続することで、支出を細分化した「投資・消費・浪費」の違いに敏感になります。
これら3つの違いは、具体的に以下の通りです。
- 投資:費やした以上のリターンを期待できる支出
- 消費:費やしただけのリターンを期待できる支出
- 浪費:費やしただけのリターンを期待できない支出
たとえば、不動産購入費や書籍・セミナーなどの勉強代は、収入を高めるための支出なので「投資」です。一方で「消費」は食費や家賃、休日に着る洋服など生活に欠かせない出費を指します。
そして、記事前半に挙げた高級腕時計や高級車など、生活に不必要な余剰な支出を「浪費」と呼ぶのです。一般的な腕時計なら数万円、問題なく移動できる中古自動車なら数十万円も出せば手に入ります。
高価なアイテムを手にするのは心地良いものですが、アーリーリタイアを達成させるなら生活用品の購入価格は必要最低限にとどめて、浪費ではなく投資にあてるのが賢明なはず。
これに気付くことで「不要な出費」を抑える習慣が身に付き、本当に必要なものだけにお金を費やす洗練された生活スタイルが確立されるのです。
アーリーリタイア(早期リタイア)達成後は自身のために時間を使える
ここまで目標達成までのメリットを解説しましたが、やはりアーリーリタイアを叶えたあと「自由が手に入る」という喜びには及びません。
会社のために労働して、会社のために時間を費やす必要がなくなれば、人生の方向は180度変わるはず。収入源を確保していれば、未来に不自由を感じることなく、これまで諦めていた挑戦に積極的な姿勢で取り組めるのです。
こうした、ライスワーク(生活のための活動)からライフワーク(夢を追いかける活動)へ切り替える風潮は、日本より先に海外で広まりつつあります。
すでに海外ではFIRE(早期リタイア)がブームになっている
アーリーリタイアは日本国内でこそ一般的でないものの、海外では若い世代を中心に「新たな人生のあり方」として支持を集めています。こうしたライフプランはFIRE(経済的自立による早期リタイア)と呼ばれ、実際に行動を起こす若者が増えているようです。
FIREは、リタイアして優雅な生活を送るといったものではなく、倹約して自由を手に入れるという考えに基づいたブームですが、根本的な部分に違いはありません。
- 生活水準を高めず固定費を下げること
- 現役時代に浪費はせず、投資にお金をあてること
- 子育てなどライフイベントの存在を話し合うこと
- 他人が持ちかける儲け話を信用しないこと
改めて確認しても、アーリーリタイア達成のポイントはシンプルであり、再現不可能ではないと分かります。
いつの時代も、海外のブームが日本に訪れることを考慮すれば、国内でFIREのような思想が一般化しても不思議ではないはず。いまは周囲に馬鹿馬鹿しいと批判されても、信念を持って愚直にアーリーリタイアを目指すことが大切だといえます。
まとめ
パラレルワーカーやリモートワーカーなど、労働の多様化が一般層に広まりつつある昨今、嫌いな仕事を一生続けるという考えは古くなってきました。こうした流れが強くなるなか、アーリーリタイアを目指して人生を設計することは、いたって自然なことだといえます。
しかし、前例が少ないだけに具体的なプロセスが分からず、右往左往してしまう人が多いのです。まずは、今回ご紹介したポイントを意識して、NG行為を避けつつ収入源確保に向けた行動を起こしてみてください。