つみたてNISAは何が得？他との違いや始め方を徹底解説
将来や老後に備えて資産形成をしようと思っている方にとって、「つみたてNISA」は税金の優遇がある制度ということで、ぜひとも活用するべき存在ではないでしょうか。
しかし、NISAもそうですがつみたてNISAについても、イマイチどういうものなのか、自分にはどんなメリットがあるのか、メリットを最大化するにはどうすれば良いのかといったことが分からないという方は多いと思います。
そこで当記事では、気になるものの分からないことが多いつみたてNISAについて、その基本から資産形成の味方につける方法をしっかりと解説していきたいと思います。
つみたてNISAの基本情報
つみたてNISAとはどういう制度なのか？何のためにある制度なのか？どんな人が活用するべきなのか？といった基本情報を最初に解説します。
つみたてNISAとは？
つみたてNISAとは、2018年から始まった制度です。それまでにもNISAという制度があって、一定範囲の金額までは運用益に対する税金がかからないという優遇があります。つみたてNISAは、その積立運用版だとご理解いただくと分かりやすいと思います。
NISAには「つみたて」という文言がなく、積立運用向けに設けられた制度ではありません。1年あたり120万円までの非課税枠が設けられ、毎年単発の投資として取り扱われます。
それに対してつみたてNISAは長期的に続く積立運用を対象に、1年あたり40万円までの非課税枠が設けられています。
つみたてNISAとNISAの違い
先ほども述べましたが、NISAとつみたてNISAには、1年あたりの非課税枠に違いあります。NISAは120万円、つみたてNISAは40万円です。それ以外にもつみたてNISAとNISAには違いがあるので、ここで整理しておきましょう。
両者のもうひとつの大きな違いは、最長適用期間です。NISAは最長5年であるのに対して、つみたてNISAは最長20年と長期になっています。これはもちろん、積立運用向けに設計された制度だからです。
また、つみたてNISAでは運用対象が投資信託のみですが、NISAの場合は国内外の株式投資にも一部適用されます。そもそも積立投資となると投資信託を利用するケースが多いため、つみたてNISAは投資信託に限定しているという事情もあると思います。
つみたてNISAを活用するべき人
つみたてNISAを活用するべき人とは、どんな人なのでしょうか。主に以下の条件に1つでも多く当てはまる人がつみたてNISA向きとなります。
①年間の投資額が40万円未満の人
つみたてNISAの非課税枠が40万円なので、まずは年間の投資額（積立額）が40万円までの人は、つみたてNISAの恩恵が最もあると考えられます。40万円というと、月間ベースで約3万3000円です。「毎月3万円」という規模で積立をしている人は多いと思いますので、これらの方々にはつみたてNISAのメリットがあります。
②長期的視野で資産形成を考えている人
そもそも積立投資は、長期的な視野で取り組むものです。いきなり大金を運用するだけのお金がないという人であっても、積立投資であれば少しずつ運用額を増やしながら資産形成をすることができます。そういった目的と価値観で資産形成に取り組みたいという人に、つみたてNISAは税金面でのメリットをもたらしてくれます。
③資産運用の方法を決めかねている人
資産運用をしたいと思っていても、どの方法がいいのか決めかねるという人は多いことでしょう。そんな人にも、つみたてNISAはおすすめです。なぜなら、つみたてNISAでは運用対象の投資信託が限られているのですが、その中に選ばれているのは安全性が高い銘柄や高い運用実績を持つ銘柄などが厳選されています。その中から選ぶことである程度のリスクヘッジになるので、運用方法を決めかねている人はつみたてNISAの対象銘柄をチェックするだけでも値打ちがあると思います。
つみたてNISAの注意点
つみたてNISAには税金面での大きなメリットがあるのですが、その一方で注意したい点もあります。主な注意点を3つにまとめました。
①NISAとの併用はできない
NISAとつみたてNISAは姉妹的な存在ですが、両者を併用することはできません。つまり、つみたてNISAで積立投資をしている人は単発でNISAの口座で運用をしたとしても税金面でのメリットは適用されないということです。
②NISAとつみたてNISA間で資金の移動はできない
同じく姉妹的な存在であるNISAとつみたてNISAですが、両者間で資金の移動はできません。具体的には金融機関の一般口座からNISA口座やつみたてNISA口座という特殊な口座に資金を移動することで、そこで投資をしたものに対して非課税枠が適用される仕組みになっているのがNISAやつみたてNISAです。
このどちらかの口座にあるお金をもう一方のNISA系口座に移動をしても、非課税枠の適用はありません。資金の移動をしたい場合は、一旦別のところにお金を移動した上で、新規の投資としてNISAやつみたてNISAの口座に入金する必要があります。
③日本国内居住者のみが対象
NISAとつみたてNISAはどちらも、日本国内に住んでいる人が対象です。注意したいのは国籍が日本人であるかどうかではなく、「日本国内に居住しているかどうか」が分かれ目になるということです。
仮に日本国籍の人が日本国内でつみたてNISAを始めて、途中で転勤などで海外に移住した場合は、移住以降はつみたてNISAが適用されません。最初から海外に居住している人であれば適用されないことを認識しやすいですが、つみたてNISAは長期的な投資になるだけに、途中で海外に移住した場合などは見落としがちなので注意してください。
つみたてNISAで重要なのは銘柄選び
つみたてNISAというのは、あくまでも非課税枠が設けられた税金面での優遇制度です。「つみたてNISA」という名前の積立商品があるわけではないので、注意してください。
あくまでも積立型の投資信託運用であり、つみたてNISAの制度内には適用範囲にあたる投資信託の銘柄群があります。つみたてNISAによる運用をする人は、この中から積立投資をする銘柄を選ぶ必要があります。
言うまでもありませんが、いくら厳選されているからといって投資信託は元本保証ではありません。選んだ銘柄によっては運用益に差が出てきますし、場合によってはマイナスになる可能性もあります。つみたてNISAだから何でも安心というわけではなく、銘柄選びが重要であることを忘れないでください。
当記事の末尾では筆者が厳選したおすすめの銘柄をご紹介しますので、銘柄選びの参考にしてください。
つみたてNISAのメリット
すでに一部述べてきていることも含まれていますが、つみたてNISAが持つメリットを5つの項目で解説します。先ほどつみたてNISAを活用するべき人物像を挙げましたが、それらの人にとってはこのメリットが大いに発揮されることでしょう。
年間40万円まで非課税
投資信託に対して、つみたてNISAは年間40万円までの運用益が非課税になります。毎月3万3333円を積み立てていくと1年で約40万円になるので、この範囲内で積立投資をしていく予定の人にとっては非課税メリットが最大化されます。
何せ20.315%にもなる運用益に対する税金が無税になるのですから、長期的な積立投資となるとそのメリットはより大きくなるでしょう。
もしこの条件でつみたてNISAの対象になっている投資信託に積立投資をお考えなのであれば、迷わずつみたてNISAを活用するべきです。
非課税期間が20年と長い
一般のNISAは非課税期間が最長で5年ですが、つみたてNISAはその4倍にあたる20年間が非課税になります。毎年の非課税枠が少ないとはいえ、それが20年続くのですからトータルではつみたてNISAのほうが非課税枠は大きくなります。
NISAだと120万円×5年で600万円が最大非課税枠ですが、つみたてNISAだと40万円×20年なので800万円です。実に200万円も非課税枠に差があるので、長期にわたってコツコツ積立投資をしていく人は、つみたてNISAが適していると言えるでしょう。
積立型投資なので長期的な資産形成に適している
積立型の投資には、まとまったお金を用意できない人であっても時間を味方につけることで資産形成ができるという大きなメリットがあります。このメリットはつみたてNISAが持っているものではなく積立投資そのもののメリットですが、つみたてNISAという制度があるおかげで積立投資のメリットを享受できるきっかけになる人は多いと思います。
また、つみたてNISAには積立投資に適した投資信託が数多くラインナップされているので、その点においても長期的な資産形成の方法論として優れていると思います。
投資家は基本的に放置でOK
つみたてNISAは投資信託が運用対象となっているので、「税金面で有利な投信積立」です。投資信託は「信託」という言葉が入っているように、原則として投資信託はファンドマネージャーに運用を委託して、投資家は何もしません。この放置で良いところが、本業を持っている人にとって好都合なのです。
なぜなら、株やFXといった現物投資をする場合は相場変動を常にウォッチしておく必要がありますが、投資信託はそれをファンドマネージャーに任せっきりにできるので、放置でOKです。放置でOKということは投資に向き合える時間の多寡によって有利不利が発生せず、忙しい人であってもハンディなく資産運用をすることができます。
iDeCoと違って途中解約ができる
つみたてNISAとよく似た税金の優遇制度に、iDeCo（イデコ）があります。iDeCoはさらに税金面でのメリットが大きいのですが、最大のデメリットは60歳になるまで途中解約ができないことです。もともと老後資金の構築を目的とした制度なので仕方ないのですが、つみたてNISAは途中解約が可能です。
そもそもつみたてNISAは投信積立に税金面での優遇をプラスした制度でしかないので、投信積立をやめようと思えばいつでもやめられるわけです。
この両者はうまく使い分けることをおすすめします。つみたてNISAで老後資金を構築したいとお考えなのであれば、メリットの大きさから断然iDeCoを選ぶべきですし、老後資金以外の目的であり、60歳になるまで資金需要があるという場合はつみたてNISAを選ぶべきです。
つみたてNISAのデメリット
メリットの裏には、デメリットあり。ここではつみたてNISAのデメリットを5つの項目で解説していきます。
元本保証ではない
そもそも投資信託は、元本保証ではありません。そのため、投資信託を運用対象としているつみたてNISAも元本保証ではありません。積み立てをしている投資信託の運用成績が思わしくなければ運用益は増えませんし、ひどい場合はマイナスになってしまうこともあります。
必ずしも「儲かる銘柄」ばかりではない
これは意外に重大な事実なのですが、日本は投資信託による投資環境があまり良くないと言われています。というのも、運用成績が良好な銘柄が少なく、大半の銘柄が損失を出していたり、不人気で知らない間に廃止されていたりといったことが起きています。これはファンドマネージャーが無能であるというよりは、日本人そのものが元本保証ではない投資にまだまだ未熟であると考えたほう良いのかもしれません。それは運用者だけでなく、投資家もしかりです。
そのため、つみたてNISAによる資産運用では投資信託の銘柄選びがとても重要になります。少ないとは言ってもしっかりと利益を出している銘柄はあるので、それを確実に選び、味方につけましょう。
投資信託にはアクティブ型とパッシブ型（インデックス型）と呼ばれる分類があって、前者はファンドマネージャーの能力によって株式市場などの平均値を上回る運用を目指す投資信託で、後者は株価指数など平均値と連動するように運用されるものです。
結果としてはパッシブ型のほうが安定して利益を出しているというのが筆者の実感なので、この記事でもおすすめしている5銘柄のうち4銘柄がパッシブ型です。パッシブ型の投資信託は銘柄名に「インデックス」と入っていることが多いので、末尾の紹介銘柄でご確認ください。
非課税期間が永久ではない
つみたてNISAの非課税期間は20年と長く設定されていますが、それでも永久というわけではありません。これが永久だとかなりメリットが大きくなり、銘柄選びなどにも余裕をもたせることができるのですが、如何せん20年でしっかりと結果を出す必要があるとなると、銘柄選びにもシビアにならざるを得ません。
他の投資と損益通算ができない
通常、株や投資信託などで損失を出すと、他の給与所得や事業収入などと損益の通産が可能です。これを分かりやすく言い換えると、「投資で損をした分は本業の収入から税金を減らせる」ということです。
本業で年収500万円の人が投資で100万円の損失を出してしまったとすると、本業の収入から100万円を差し引くことができるため、年収400万円として所得税と住民税が算出されます。このような会計処理のことを、損益通算といいます。
つみたてNISAでも収支がマイナスになる可能性はあると述べましたが、仮にマイナスが発生したとしても他の収入と損益通算をすることはできません。なぜなら、すでにつみたてNISAには非課税枠という税金面での優遇措置があるため、そこに損益通算を適用すると二重化してしまうからです。
非課税枠の繰り越しができない
つみたてNISAを適用する場合にこれも注意したいのですが、つみたてNISAは非課税枠の繰り越しができません。これも分かりにくいと思いますので、例示をして解説しましょう。
つみたてNISAには毎年40万円の非課税枠がありますが、ある年に半分の20万円分しか積み立てをしなかったとしましょう。するとこの年は20万円分の非課税枠を余らせたことになりますが、それがあるからといって翌年の非課税枠が60万円になるわけではありません。前年使わなかった20万円分は消滅し、翌年の非課税枠は最大40万円です。
このルールを知った上で最も有効な対策は、つみたてNISAを活用するのであれば余らせることなく目一杯まで積立投資をすることです。
つみたてNISAは資産形成の味方になるか
ここでは、つみたてNISAという制度が投資家や将来のための資産形成をしたいと考えている人にとって、どこまで味方になってくれるものなのかという点について検証をしてみたいと思います。
金融庁が試算した「老後2000万円必要説」の波紋
2019年6月に発表された、金融庁の諮問機関が発表された報告書は、社会に大きな波紋を広げました。なぜそこまで注目を集めたのかというと、おそらく多くの方がご存じだと思いますが「老後95歳まで生きるなら2000万円が不足する」という試算が盛り込まれていたからです。
おそらく多くの人が老後に向けて年金だけでは足りないという感覚を持っていたのは間違いないところですが、具体的に2000万円という金額が飛び出して、しかもそれが決して簡単な金額ではなかったことが波紋を大きくしました。
野党はこれに対して「不安をあおった」と追及をしていましたが、これは多くの人が思っていたことが表に出ただけであり、筆者の試算でも同じような結果になっているので、むしろこのような数字が出たことはプラスであると考えています。
さて、こうなると「つみたてNISAを活用して老後資金の足しにしたい」と考える人がさらに多くなるのは明白です。40万円が20年間なので最大で800万円の非課税枠ですが、この800万円分だけでも運用益が税金によって減らないのは2000万円という資産を形成するのに大いに役立つと考えられます。
老後2000万円不足説への対策として、つみたてNISAを検討するのは正解です。
つみたてNISAは名前の通り積み立てることにメリットあり
つみたてNISAのネーミングを改めて考えてみましょう。つみたてという言葉が入っていることからもお分かりのように積立投資に特化した優遇制度です。せっかく積立投資のために用意してくれている制度なので、積立投資を始めるきっかけにしたり、積立投資の一部だけでも適用することでメリットが得られます。
もっと多くの金額を積み立てている人であっても、年間40万円分だけを非課税に適用するべきです。その分だけでも運用益がまるまる自分のものになりますし、それが20年間となると相当な金額になるからです。
実は一般のNISAであっても毎年120万円の非課税枠があるので、それを5年間繰り返すことでつみたてNISAのようなことができるのですが、それだと期間が5年間までなので、積み立てる機関としては少々力不足です。やはり積立投資の利益を最大化する手段として最長の20年間にわたって活用するべき制度だと思います。
つみたてNISAの保有商品で利益が出ている場合はどうする？
つみたてNISAで積立運用をしていると、投資信託の基準価額が値上がりすることによって含み益が発生することがあります。いえ、むしろそうでないと資産形成効果が出てこないので、適切な銘柄選びをしていれば積立投資をしているうちに含み益が出て、それがどんどん大きくなっていくとお考えください。
そんな時、どうするか？その答えは迷うことはありません。一般のNISAによる単発の投資であれば売って値上がり益を手にしても良いと思いますが、積立投資の場合はそのまま放置です。保有し続けることによってさらなる資産の成長を目指しましょう。
人間はどうしても、目の前にある利益を確定させたくなるものです。株やFXなどキャピタルゲイン（値上がり益）をそもそも目指すような投資であれば、間違いなく売って利益を確定するべきですが、積立投資の目的は将来における資産形成です。短期的な利益に目がくらんでしまわないよう、あまり頻繁に運用状況や基準価額を見ないほうが良いかも知れません。
逆も、しかりです。投資信託の値下がりによって資産の一部が減ってしまったとしても、それは一時的な現象であると考えましょう。本当にそのまま価格が戻ってこない可能性もありますが、適切な銘柄選びをしていれば長期的な積立投資によって価格は平均化されていきます。
つみたてNISAは基本的に短期的な値動きで一喜一憂するべきものではないので、積立投資を始めたらあとはプロに任せるというスタンスでいきましょう。
つみたてNISAを銀行などの窓口で勧められたら？
つみたてNISAは国も後押しをしている制度であり、銀行など金融機関も販売を強化している部分があります。そのため、銀行などの窓口を利用した際につみたてNISAを勧められたことがあるという方もおられると思います。
この記事ではつみたてNISAによる投資を基本的には推奨しているので、それなら勧めに乗って始めてみるべきだと考えてしまいますが、それはちょっと待ってください。つみたてNISA自体に問題はないのですが、銘柄選びまで推奨されたものを買ってしまうのは危険です。
なぜなら、「買うべき投資信託」と「金融機関が買わせたい投資信託」が必ずしも同じであるとは限らないからです。実際に銀行のグループ会社が運営する投資信託を勧められ、成績不振によって損をしてしまったという話はごまんとあります。全てがそうとは言えませんが、銀行側にも「上の意向」が存在するのは事実です。
このようなことは珍しくないので、つみたてNISAであってもそうでなくても、投資信託を選ぶ際にはネット情報などを活用して自分主導で判断をしてください。一応申し上げておきますが、この記事でご紹介している銘柄はどこからの意を汲んだものではなく、筆者の判断とこれまでの運用成績をもとに選んだものであることを付け加えておきます。
つみたてNISAを利用する価値の高いオススメ銘柄5選
最後に、つみたてNISAで選ぶことができる投資信託の中から筆者が厳選した5銘柄をご紹介します。先ほども補足しましたが、これらの銘柄は特定の会社などからの意を汲んだものではなく、これまでの運用成績と知名度、投資規模などから選んだものです。
eMAXIS Slim 先進国株式インデックス
MSCIコクサイインデックスという、日本以外の世界各国の株式市場の株価を示す指数があります。この投資信託はそのMSCIコクサイインデックスと連動するように運用されているため、日本以外の主要国株式市場全体に投資をしているのと同じ効果を得ることができます。一時大きく下げた時期がありましたが再び回復しており、緑色部分である純資産は順調に拡大しています。なお、純資産が増えるということは投資信託の人気が高くなっているということです。
出典：eMAXIS Slim 先進国株式インデックス（楽天証券）
ひふみプラス
カリスマファンドマネージャーとも称される藤野英人氏が率いる投資ファンドが運営する、この記事では唯一のアクティブ型投資信託です。平均値を上回る運用成績を目指して株式銘柄の選定を行い、精力的な運用を行っています。とても有名な投資信託銘柄なので、つみたてNISA以外でも高い人気を誇ります。一時期の落ち込みはあったものの、安定した運用成績と純資産が魅力です。
出典：ひふみプラス（楽天証券）
eMAXIS Slim バランス
株式だけではなく不動産や債券、さらには国内だけではなく海外など実に幅広い運用対象によって運用されている投資信託です。8つの資産分野で運用されているということで、ほぼすべての金融商品が対象になっていると言っても良いでしょう。世界経済が発展すればそれが資産の成長につながるという、安全志向の投資信託です。その安定性により、純資産も緩やかな上昇が長く続いていることが見て取れます。
eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）
主要先進国では軒並み経済成長が鈍化している中で、唯一高い成長を維持しているのがアメリカ経済です。それを示すように、アメリカの株式市場は今も史上最高値を更新し続ける好調ぶりです。そんなアメリカの主要銘柄であるS&P500の株価指数と連動するように運用されているパッシブ型投資信託です。アメリカ経済の成長は今後も続くと見られており、それを反映するS&P500指数の上昇とともに資産を成長させることができます。
ニッセイ外国株式インデックスファンド
先ほどご紹介した「eMAXIS Slim 先進国株式インデックス」と同様、MSCIコクサイインデックスという日本以外の主要国株式市場の指数と連動する投資信託です。同ファンドとの違いは、ニッセイ外国株式インデックスマザーファンドという日本国内のファンドを通じて運用されている点です。購入時、換金時の手数料が無料なので、その分だけこちらのほうがオトクです。
まとめ
つみたてNISAという制度について、何となく税金面で有利になりそうだけれどイマイチ良く分からないという方を想定して、つみたてNISA投資に必要な全情報を順に解説してきました。ここまで読んでいただいたあなたは、すでにつみたてNISAの本質を十分理解されていることと思います。あとは銘柄選びが重要になるわけですが、ここで筆者がご紹介した銘柄だけが優良というわけではありません。ご自身の投資方針や将来への目標を踏まえつつ、ここで身につけた知識をもとに、つみたてNISAを味方につけて納得のいく資産形成を始めましょう。
